企業や団体から寄付された食材を生活困窮世帯に提供する「フードバンク」と、家庭などで余った食材を持ち寄る「フードドライブ」。どちらも食品ロスを減らし、持続可能な開発目標（SDGs）に沿う取り組みだ。長崎県を代表する農業生産地の雲仙市では、その強みを生かして、規格外の野菜をフードバンクで提供。さらに「もったいない」意識の浸透を図ろうと、子ども会が中心になったフードドライブの動きも始まっている。
フードバンクは昨年12月から始まった市社会福祉協議会の「つなぐBANKうんぜん」。一般社団法人ひとり親家庭福祉会ながさき（長崎市）の「つなぐBANK」と連携して、企業などから米やレトルト食品、加工食品、菓子などを調達。生活に困窮しているひとり親の30世帯に隔月で配っている。
提供するのは長期保存できる食材が中心で、野菜などの生鮮品が不足するのが悩み。だが、雲仙市では、取れたての野菜が青果卸業者に日々持ち込まれる環境を生かし、大きさや形が流通の基準を満たさない規格外野菜をフードバンクで活用しているのが特徴だ。
島原半島産野菜の卸業マルヨシ（同市愛野町）は、生産者から仕入れた旬の野菜を従業員が手作業で選別。例えばキュウリは、形が真っすぐな物を流通に回し、曲がった物は規格外品になる。規格外品は自社の野菜直売所で安く販売し、フードバンク実施日に同市社協に無償提供している。
「生産者が育てた野菜を無駄にしたくない」。同社が直売所を設けたのは昨年12月。それまで規格外品は廃棄していたが、販売することで処分費用を8割近く削減できたという。同社の卜部秀幸専務（45）は「規格外でも積極的に買い取ると生産者に伝えているので、わずかでも生産者の収入増につながっているはず」と話す。
◇ ◇
「ありがとうございます」。家庭で余った食材を届けた地域住民を、子どもたちの笑顔が囲む。同市吾妻町の牛口西子ども会は8月28日、地区の公民館でフードドライブを開いた。
発案したのは同市社協でフードバンクを担当する柿川知一さん（45）。「ご飯を残す子どもに『もったいない』と言っても、伝わっているのか分からない。食品ロスについて考えてもらいたい」。自身が役員を務める同子ども会でフードドライブを開こうと企画した。
同子ども会の小学生12人と保護者が受け付けや仕分けを担当し、地区の約30世帯から米や缶詰、菓子などの食材が集まった。松永美幸さん（39）と長女の璃（ひかる）さん（10）＝同市立大塚小5年＝は「アレルギーで食べられない物は、おいしく食べてくれる人に贈った方がいい」「捨ててしまったら生産者の労力も無駄になる」などと話し合いながら寄付する食材を選んだという。
牛口四自治会の田口明正会長（71）は「フードドライブはなじみのない言葉だが、子ども会の活動なら年配の住民も関心を持って協力しやすい。回を重ねれば浸透していくと思う」と取り組みを歓迎。柿川さんも「初めてにしては多くの協力をいただいた。子どもたちに食品ロスについて考えてもらいながら、安定的に食材を集めてフードバンクを継続させたい」と手応えを感じている。フードドライブの開催を市内の子ども会に呼びかけていく考えだ。
