長崎大学病院の山本直毅助手、長崎大学生命医学学域の森本芳郎講師、今村明教授ら長崎大学ゲーム・ギャンブル等依存症研究会の研究チームが、新型コロナウイルス感染拡大による一斉臨時休校後の小中学生と高校生に対し、ゲーム依存症の調査をしたところ、7％に依存症の可能性があることが分かった。
長崎大学によると、研究チームは長崎県内の小学校、中学校、高校に在籍する児童生徒を対象にゲーム依存症かどうかを調べた。その結果、調査対象者4,048人のうち、7％がゲーム依存症の可能性があることが分かった。在籍する学校別の内訳では小学生が7.3％、中学生が7.5％、高校生が6.1％だった。
同時に、ゲーム依存症の可能性がある子どもたちは単にゲームに費やす時間が多いだけでなく、不登校や情緒、行動の問題、インターネット依存などさまざまな問題を抱えていたほか、新型コロナに対する不安を強く感じる傾向があり、新型コロナ流行後にゲームのプレイ時間やゲームに費やすお金が増えていた。
スマートフォンの普及で近年、世界的にゲーム依存症の子どもたちが増加している。研究チームはコロナ禍の終息が見えないだけに、ゲーム依存症の子どもたちに対し、特別なサポートが必要とみている。
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