水産14品目に温暖化影響 長崎県、全国3番目の多さ クエ増貝類減

 日本の海や河川の水温上昇といった気候変動により、漁獲量や養殖期間に影響があると都道府県がみている水産物が60品目以上に上ることが23日、共同通信の全国調査で分かった。
 長崎県は全国で3番目に多い14品目で気候変動の影響を受けていると回答した。マイナスの影響があったのはアワビ類、イカ類など11品目、プラスの影響はクエなど3品目あった。
 マイナスの内訳は、アワビ類やカキ類の「貝類」、ワカメ類やノリ類、アラメ、カジメ、ヒジキの「海藻」、このほかイカ類や、磯焼けの一因とされる食害魚のイスズミやアイゴ、二枚貝の食害を引き起こすナルトビエイが報告された。
 プラスは高級魚のクエ、アカハタや海藻のホンダワラ。県によると、クエは海水温の上昇により、まとまった漁獲があり、水揚げが増加した。地域の重要魚種に位置付け、栽培漁業対象種として、種苗放流と資源管理に取り組み、資源増殖を推進している。


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