6割以上の方が“本音の退職理由について相談できる相手は社内にいなかった”と回答
株式会社マイシェルパ（本社所在地：大阪府大阪市、代表取締役：松本 良平）は、転職経験のある会社員（正社員）を対象に、「社員の退職理由」に関する実態調査を実施しました。
近年、企業におけるメンタルヘルスケアの重要性が強調されることが多くなりました。
自分では「大丈夫！まだまだ頑張れる！」と思っていても、ちょっとした心の疲れがきっかけで健康を損ねてしまうケースは少なくありません。
心身の健康を守るためには、ただ働くだけでなく、時には適切なケアや治療、休養といった対策が必要となるでしょう。
しかし、本当に「もうダメだ」となった場合、周りに打ち明けることのできる方ばかりとは限りません。
仮に打ち明けることができたとしても、企業側に適切な対応やサポートを受けられる体制は整っているのでしょうか。
そこで今回、株式会社マイシェルパ（https://my-sherpa.jp）は、転職経験のある会社員（正社員）を対象に、「社員の退職理由」に関する実態調査を実施しました。
退職を決意した理由とは
転職に際して、前の企業を退職したのはどのような理由があったのでしょうか。
「退職した理由を教えてください（上位3つまで選択）※複数回退職した経験がある方は、直近の退職についてご回答ください」と質問したところ、『長時間労働・休日出勤などによるストレスのため（32.7％）』と回答した方が最も多く、次いで『職場の人間関係や社長・上司との相性によるストレスのため（30.2％）』『給与や残業手当など賃金への不満によるストレスのため（24.5％）』と続きました。
退職した理由について3つまで回答してもらったわけですが、その上位3つのうち1つでも「ストレス」に係わる回答を抽出してアンケート対象者の総数で集計したところ、実に79.7％と約8割が何らかのストレスが原因で退職していたことが分かりました。
前向きな理由を伝えて退職した方でも、その6割〜7割は何らかのストレスで退職している
退職を決意した場合、会社に退職する旨を伝えなければなりませんよね。
転職経験のあるみなさんは、会社にはどのように伝えたのでしょうか。
「会社に伝えた（人事・上司に伝えた、退職届に書いた等）退職理由を教えてください」と質問したところ、『別の業界・新しい職種に挑戦したい（19.4％）』と回答した方が最も多く、次いで『詳細な理由は伝えなかった（18.2％）』『働き方を変えたい（雇用形態・勤務時間など）（11.6％）』と続きました。
ただし、先程の退職理由で「ストレスが原因」と回答した方の割合と掛け合わせてみた時に、本当の理由と会社に伝えた退職理由とは“異なる”ことが分かりました。
特に前向きな理由を伝えた方のうち、「別の業界・新しい職種に挑戦したい」と回答した方では75.0％、「家庭の事情（出産・介護など）」では64.0％、「起業」と回答した方では60.0％が、実は「ストレスが原因」で退職していたことが分かりました。
つまり、退職時に前向きな理由を会社に伝えている方の60％〜75％が、実はストレスが退職理由になっている可能性があるということです。
会社側の取り組みが退職を思いとどまる理由とはなっていない実態が浮き彫りに
ここまでの調査で、退職理由として多いものについて分かりましたが、企業側は退職を防ぐために取り組んでいたことなどあるのでしょうか。
「退職した会社では、従業員の退職を防ぐためにどのような取り組みを行っていましたか？（複数回答可）※複数回退職した経験がある方は、直近の職場についてご回答ください」と質問したところ、『特に目立った取り組みはなかった（43.5％）』と回答した方が最も多く、次いで『ストレスチェック制度の導入（24.4％）』『人事評価制度の整備（18.9％）』と続きました。
約4割の企業に目立った取り組みはなかったようですが、約6割が何かしらの取り組みを行っていたともいえます。
取り組み方の内訳は、ストレスチェック制度や人事評価制度といったものが比較的多いことが分かりました。
では、それらの取り組みはどのくらい効果があったのでしょうか。
そこで、「結果的に退職に至ったものの、それらの取り組みは“退職を踏みとどまる理由”になりましたか？」と質問したところ、『ある程度はなった（何度か思いとどまった）（17.3％）』『どちらともいえない（一度は思いとどまった）（26.1％）』『まったくならなかった（思いとどまることはなかった）（56.6％）』という回答結果になりました。
「どちらともいえない（一度は思いとどまった）」と「まったくならなかった（思いとどまることはなかった）」を合計すると8割以上にのぼったことで、それらの取り組みは退職を防ぐ対策として効果が出せていないことが分かりました。
例えば、周囲に本音で話せる同僚や上司がいれば、退職を考え直すこともあるかもしれません。
実のところ、どうだったのでしょうか。
「退職前に、本音の退職理由について信頼して相談できる相手は社内にいましたか？」と質問したところ、『いた（39.0％）』『いなかった（適切な人がいなかった）（37.3％）』『いなかった（社内の人間には本音を相談したくない）（23.7％）』という回答結果になりました。
6割以上の方が、相談できる方がいなかった（適切な人がいなかった、社内の人間には本音を相談したくない）ようです。
社内の人間に相談したくないという人のなかには、もちろん適切な人がいないという場合もあれば、情報が社内に伝わってしまうことが嫌でできなかったという人もいるかと思います。
実際、社内の人に相談したことで後悔した経験がある方はいるのでしょうか。
相談できる相手が社内に『いた』と回答した方に、「社内で本音の悩みを相談して後悔したことはありますか？」と質問したところ、『悩みを理解してもらえなかった（15.8％）』『相談内容が洩れた（11.6％）』『悩んでいることに対して説教をされた（4.4％）』『後悔したことはない（67.7％）』という回答結果になりました。
3割以上の方が、悩みを理解してもらえなかったり相談内容が漏れてしまったりということもあったようです。
中には、悩んでいることに対して説教をされたという方もいることが分かりました。
結論として、会社側に何があれば退職に至らなかったのでしょうか。
加えて、退職に至るまでの経緯について具体的にお聞きしました。
■会社側に何があれば退職に至らなかった？退職に至った経緯とは？
・抜き打ちチェックなどの各ハラスメント防止体制を強化して欲しい（20代／男性／富山県）
・上司が悩みの種なのに、本部の相談窓口を利用するにはその上司を通さないといけなかった。そういった体制の不備をどうにかすべき（20代／女性／東京都）
・ストレスチェックや会社の不満を真摯に受け止める制度。そのうえで、具体的な対策を提示するか、すぐにできなくてもいつまでに提示するなど、しっかりとした頼れるケアが欲しかった（30代／男性／神奈川県）
・カウンセリングできる人が欲しかった。また、部署が単一で異動できないことが嫌だった（30代／女性／千葉県）
・窓口の相談員が1人しかいなくて、自分と相性の合わない上司と仲が良かったため、相談したくてもできなかった。だから、相談窓口を複数人設置すべきだと思う（30代／女性／大阪府）
・情報漏洩などが嫌だったため誰にも詳細は話せなかった。他の会社などが私達の意見を管理してくれて、かつネットなどで意見を言う環境があれば助かる（30代／女性／千葉県）
などの回答が寄せられました。
会社に知られることなく相談できる、悩みを聞いてくれる相手が欲しいという声が多く見られます。
【まとめ】8割が「ストレス」が原因で退職！会社に伝えている退職理由が本音とは限らない！
今回の調査で、社員が退職する本当の理由が明らかになりました。
長時間労働や休日出勤、上司など職場の人間関係、給与など、さまざまなストレスが原因で退職する方が多いのが実状のようです。
また、離職防止のための会社の取り組みもあまり効果が無い様子で、会社に知られることなく悩みを相談できる相手が欲しかったという声が多く見られました。
実際に、ストレスを抱えている人のケアは、メンタルヘルスの専門家によるカウンセリングが望ましいと言われています。
従業員の退職は、企業にとっても大きな損失です。
離職率を下げるため、適切な対応やサポートを受けられる体制を整えておくべきではないでしょうか。
オンラインでできるカウンセリングサービス『マイシェルパ』
■オンラインカウンセリングサービス「マイシェルパ」について
「マイシェルパ」は、悩み・不安をお持ちの方、身体やメンタルの不調でお悩みの方たちにオンラインのカウンセリングをお届けするプラットフォームです。
確かな経験を持つ精神科専門医の監督のもと、全ての所属カウンセラーが臨床心理士あるいは公認心理師といった専門資格・知識を有しており、すべての人たちにプロフェッショナルによる信頼できるカウンセリングを届けることを信条としております。
URL：https://my-sherpa.jp/
カウンセリングの予約はコチラ！：https://my-sherpa.jp/#counselor
法人のお客様向けには、従業員の方々がご相談し放題の定額プランでご提供しており、カウンセリング費用が原因となって十分な回数のカウンセリングが受けられなくなる事態を避けられるためご好評をいただいております。
その結果、個人のお客様に加えて、SDGs・健康経営に対する意識が強く従業員の健康を重要視している多くの法人のお客様にもご活用いただいており、ご導入企業数はこの1年間で約25倍と急成長しております。
マイシェルパ法人プラン：https://kokoronokenko.jp/corporate-plan/
■株式会社マイシェルパ 代表者メッセージ
メンタルヘルスこそヘルスケアにおける最重要領域です。
なぜならば、先進国では疾患による損失コストの主要因がメンタルヘルスに由来するからです。
企業においても、メンタルヘルスは避けては通れない経営課題であることは、様々な経営指標からも明らかにされてきています。
一方で働く人々が仕事でストレスを感じても25％超が誰にも相談をしないまま過ごしています（令和2年厚労省調査）。
高まるニーズに対して、医療リソースは既に枯渇しており、またストレスチェックのサーベイも本質的解決には至りません。
マイシェルパは真に良質なカウンセリングを、あらゆるステージ・サイズの企業に届けることで、そこに働く人々のウェルビーイングの実現に寄与していきます。
将来的には、悩みを抱える全ての人々が気軽に専門家に相談できる世界を実現できるようなプラットフォームを目指します。
代表取締役 松本良平
（医学博士、精神科専門医、日本医師会認定産業医、京都府立医科大学客員講師）
2001年 京都府立医科大学卒業、同大学附属病院精神科にて研鑽を積む。
2007年 同大学大学院卒業。精神疾患の脳科学研究、認知行動療法に従事。精神科病院の院長、医療法人理事長等を歴任。
2016年 メンタルヘルス支援分野での起業を決意し、現在に至る。
■株式会社マイシェルパ：https://kokoronokenko.jp/
■TEL：06-6125-5317
■お問い合わせ：https://kokoronokenko.jp/contact/
調査概要：「社員の退職理由」に関する実態調査
【調査日】2022年9月20日（火）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,041人
【調査対象】転職経験のある会社員（正社員）
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
