ウクライナ危機や円安による物価高騰を受け、山陽新聞社は普段の暮らしへの影響について通信アプリのLINE（ライン）でアンケートを行った。「大いにある」「まあまあある」との回答が合わせて92％。多くの人が食費、電気代、燃料費の高騰を実感しており、食品や衣料品の買い控え、暖房の利用制限といったさまざまな出費対策を講じている様子もうかがえた。
LINEに開設しているアカウント「記者が行く」の登録者が対象。岡山県内外の10代～70代以上の326人から回答を得た。
どんなことに影響があるかを複数選択で尋ねたところ、「食費」（287人）「電気代」（262人）「燃料費」（254人）に回答が集中。大半が基本的な生活への影響を挙げ、他は「衣料品代」（58人）「趣味」（54人）「旅費」（50人）などだった。
影響の度合いは自由記述で聞いた。家族構成を質問していないため、構成が不明なケースは金額の多寡を評価できないが、「食料品は月1万～1万5千円高くなった」（倉敷市、50代主婦）、「電気代は月3万円超えが普通に」（岡山市北区、60代女性）、「家族5人の食費と光熱費で月3万円ぐらいの増額」（美作市、60代男性会社役員）といった声が寄せられた。
県外へ出ている大学生の息子への仕送りが「予定は5万円だったのに実際は8万円になっている」（総社市、40代の看護師、性別不明）、「値上げしていないものを探すのが難しいぐらい」（岡山市、飲食店経営の50代女性）とのコメントもあり、広範囲に影響がある様子がうかがえた。
2日には国の本年度第2次補正予算が成立し、来年は電気・都市ガスの負担軽減やガソリンなどの価格を抑える燃油補助が行われる見通し。一定程度の負担緩和が見込まれる中、アンケートでは節約している（する）項目も複数回答で聞いた。
影響と同様に「食費」（205人）「電気代」（195人）が上位。「衣料品代」（155人）「燃料費」（124人）と続き、「趣味」や年末年始の帰省や旅行を含む「旅費」も100人以上が節約対象とした。
自由記述で具体的な対策も質問。食料品は特売日やタイムセールでまとめ買い▽こまめに電気を切る▽暖房の利用を抑え、重ね着をする―といった意見が目立ったほか、スマートフォンの料金プラン見直しや格安品への買い換えを検討する考えも。「子どもの衣類は買うが、大人は傷まない限り買わない」（真庭市、40代女性公務員）、「おかずを一品減らす」（岡山市北区、60代主婦）、「趣味の会を退会した」（岡山市、40代男性会社員）などと、切実なやりくりも示された。
