経済効果の研究で知られる関西大の宮本勝浩名誉教授（７８）が、このほど２０２３年の日本におけるバレンタインチョコの経済効果を試算し、約１０８３億６９３６万円になることを大学を通じて発表した。
宮本氏は、コロナ禍前の２０１８年、バレンタインチョコの売上が過去６年間で最高額となり、約１２２９億７７４４万円の経済効果を記録したと説明。反面、２０２１年の売上は過去６年間で最低額となり、経済効果が約９７２億１２９６万円にとどまったとし、２０２３年は２０２１年よりも約１１２億円多くなると想定した。
経済効果の試算で、宮本氏は「コロナ禍の影響とバレンタインチョコに対する風習の変化などを背景に、チョコの売上が低調に推移している」としたが、コロナ禍以前からバレンタインチョコの売上には波があると指摘。２０２１年にはかなり落ち込んだチョコの売上は、２０２２年に反動で急増した。
２０２３年は行動規制の撤廃で需要が増加するとした関係者がいる一方、需要が停滞すると予想する関係者もおり、過去６年の平均値を予想値として仮定。売上高を約５０１億７１００万円と計算し、原材料などの売上増加額を一時波及効果、菓子店や工場などで働く人々の所得増加分を二次波及効果として加算し、全体で約１０８３億６９３６万円との金額をはじき出した。
宮本氏は、２月初旬から２週間程度のバレンタインチョコの売上が、せんべい１年間の売上とほぼ同額で「いかにバレンタインチョコが短期間で大きな売上を記録するお菓子であるかがわかる」とした上で「早く新型コロナが落ち着き、日本経済も回復基調となって、バレンタインチョコの売上と経済効果が史上最高になることを願っている」とまとめた。
（よろず～ニュース・杉田 康人）
