【2023.02.08配信】大木ヘルスケアホールディングスは２月８日に、同社主催の提案会の実施にあたり、会見を開いた。記者から議論が進むスイッチOTC医薬品など、OTC薬の推進に関する意識を問われると、同社社長の松井秀正氏は、「業界が相談できる場づくりにも貢献したい」との考えを示した。
OTC医薬品をめぐっては、緊急避妊薬のスイッチOTCの議論が進んでいるほか、ダイレクトOTCである「アライ」（海外では抗肥満薬として上市）が承認されるなど、動きがある。濫用のおそれのある医薬品の対象拡大などもある。
販売方法の難しさも考えらるが、こうした動きに関して、松井社長はあるべき販売手法などに関して、「当社としても業界が相談できる場づくりに貢献したい」との考えを示した。
展示会は「2023春夏用カテゴリー提案商談会」。２月７日・８日の両日に開催された。
出展メーカーは61社で前年の20社増。背景として個社の商品の陳列ではなく、提案（棚割）ごとの展示になっていること。
提案ごとの陳列によって顧客の潜在需要につながる。
同社提案会は、前述のごとく、提案ごとの陳列に加え、「フルアテンダント」。「フルアテンダント」とは、展示のメーカー担当者からの説明だけでなく、大木ヘルスケアホールディングスの社員が来場者であるドラッグストア・薬局関係者に付いて説明を行うもの。ドラッグストアや調剤主軸の薬局などの業態によって、棚提案の切り口も変わるため。
具体的なカテゴリーとしては、「フェムケア」（女性の健康）や「災害」などに注目が集まっていた。
「フェムケア」カテゴリーでは、女性ライフステージごとに注意すべき疾患や悩み事に着目することを提案し、店頭からの発信が重要と働きかけていた。フェムケアにおいては女性自身によってもオープンに語られることが少なく、女性自身も知識が乏しい可能性が指摘される一方、フェムテックにより得られる経済効果は2025年で約２兆円と指摘されており、社会的な貢献度も高い。
