Ｇ７広島サミットを盛り上げようと広島県内３２の蔵元が発売した統一ラベルの日本酒が湯崎知事に報告されました。
Ｇ７サミットのロゴを使ったラベルは広島県酒造組合が作成したもので、
県内３２の蔵元の日本酒約１万８千本が統一ラベルで販売されます。
県酒造組合が統一ラベルを実施するのは初めてで、売上の一部は湯崎知事が代表を務める
平和団体ＨＯＰｅ（ホープ）に寄付されるということです。
湯崎英彦知事は「このラベルとともに広島の名産であるお酒を（サミットが）貴重な機会であると
実感しながら召し上がってほしい」と話しました。
また広島県酒造組合・梅田修治会長は「サミットが終わった後にもいろんな方が広島を認識し
広島に訪れると思うのでぜひアピールしていきたい」と意気込んでいます。
Ｇ７ラベルの日本酒はサミットの約１カ月後まで広島県内のデパートやスーパーを中心に、全国で販売される予定です。
