不妊治療の体外受精などへの公的医療保険が昨年適用され、岩手県内の医療機関の患者数が増えている。20代や30代前半の若い世代が目立つように。一連の治療費が以前の半分ほどとなることもあり、患者からは歓迎の声が聞かれる。その上で医師は「雇用主の理解が依然進まず、仕事との両立に悩む患者は多い」と指摘。不妊治療休暇を設ける企業も出てきたが、理解を広げ、仕事との両立に配慮する仕組みづくりが求められている。
盛岡市の盛岡駅前の京野アートクリニック盛岡（熊谷仁院長）には、県内外の患者が連日訪れている。治療数の目安の一つとなる採卵数は、4月から保険適用となった2022年が約650件。前年から約100件増えた。これまでの公的助成の回数制限（6回）を過ぎた患者が再来院したケースも。22年4月には医師を2人体制にした。
