7月17日は「海の日」。長崎県は海に囲まれた地形で、海水浴場や釣りスポットが多い。今年は新型コロナウイルスの「5類」移行に伴い、行動制限がない4年ぶりの夏。海水浴や釣りなどのマリンレジャーに出かける人が増えることが予想され、海の事故への注意が必要だ。
長崎海上保安部によると、2022年までの過去5年間でマリンレジャーに伴う人身海難は33人。このうち「釣り中」が26人で最多だった。県内のほか、県外からも釣りに来る人が多く、ここ数年、釣り人の事故は増加している。
原因は磯場で足を滑らせて海に転落したり、高波にのまれたりするケースが多い。滑らないように磯靴を履き、ライフジャケットを着用するなどの万全な準備が求められる。
このほか、海水浴場以外で遊泳中に溺れて死亡したのが4人。主な原因は「海の中の深みにはまる」。同海保は海に入る時はむやみに飛び込まず、慎重な行動を心がけるよう促す。溺れている人を助けに行った人が溺れる事例も少なくなく、同海保は「溺れている人を発見した時は自ら飛び込まず、浮くものを投げ、まず救助を要請してほしい」と呼びかけている。
県内では今月5日、壱岐市の海岸で市内の中学生ら6人が溺れる事故があったばかり。遊泳中に海の深みにはまったとみられる。自分の身を守る救命策の基本は▽ライフジャケットの着用▽携帯電話などの連絡手段の確保▽118番通報－の3点。海に転落しても使えるように、携帯電話は防水パックに入れることを勧める。
同海保によると、海に転落した場合の救命確率は5割だが、ライフジャケットを着用していれば8割まで確率を引き上げることができる。同海保交通課の戸島満也課長は「今年は海のレジャー客が例年より多くなると予想され、海難事故の未然防止に力を入れていく。子どもだけで海に行くと事故の確率が高くなるため、保護者の同伴をお願いしたい」と話した。
