県NIE推進協議会（柿崎則夫会長）の2023年度総会・懇談会が27日、山形市の遊学館で開かれ、「NIE」（教育に新聞を）に取り組む県内の実践指定校教諭や教育行政、新聞・通信各社の関係者が児童生徒の主体的な学びにつながる新聞活用の意義を再確認した。
本県の23年度NIE実践指定校は、いずれも22年度からの継続で寒河江中部小（寒河江市）玉野小（尾花沢市）山形九中（山形市）長井北中（長井市）米沢東高（米沢市）新庄北高最上校（最上町）の計6校。
総会で柿崎会長が「生徒が問題意識を発見できるツールとして新聞の多様性に注目し、活用してほしい」とあいさつ。また昨夏に宮崎市で開かれたNIE全国大会での報告書を基に「小学生から大学生までの新聞活用には温度差がある。学年が進むにつれて、どのように引き継いでいくかが課題だ」と述べた。
懇談会では実践指定校の教諭が実践計画を発表し、新聞を教材にして、表現力や発信力の育成につなげる学習を展開していくことなどを紹介した。県NIEアドバイザーからは「新聞は学校の現場を知る手がかりにもなる。生きる力や人間力を身に付けるきっかけにしてほしい」などの助言があった。
