ステルスマーケティング（ステマ）は10月1日より、「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」として景品表示法で規制される。オンジン社はこのほど、消費者500人に対して「インターネット上での宣伝がステマだとわかった時に関する意識調査」を実施し、その結果を公開。ステマだと分かった場合、6割以上の消費者が「購入を控える」と回答したことが明らかになった。
まず、「ステマだと分かった場合の商品メーカーに対する反応」を聞くと、63.2%が「そのメーカーの商品購入は控えるようにする」と回答。また、「ステマだと分かった場合、その紹介主にあたるWebサイトやインフルエンサーに対する反応」を聞くと、68.0%が「それらが紹介する商品の購入は控えるようにする」と回答した。
ステマに対する嫌悪感の一方で、「インターネット上でおすすめ商品として紹介されているものが『広告（PR）』と表記されていた場合の反応」を聞くと、64.0%が「購入を控える」と回答。広告であれば購入しない人も一定数いることが分かった。残る36.0%は「広告でも紹介者やWebサイト次第では購入を検討する」と答えた。
「紹介者やWebサイト次第で、購入を検討する」と回答した人に重視するポイントを聞くと、「実際に商品を使った上での紹介」が24.2%で最多。次いで、「商品紹介が丁寧にされている」（22.0%）、「紹介者が普段、発信している情報が信用できる」（18.6%）と続いた。その一方で「フォロワーが多いインフルエンサー、普段から目にするWebサイトの紹介」は5.4%にとどまったことから、知名度の高い人やWebサイトの紹介だからといって、必ずしも購入につながりやすいというわけではないことが明らかになった。
調査元記事：https://onjin.co.jp/blog/survey-3
（よろず～ニュース調査班）
