東レは25日、環境対応の印刷技術を適用した食品包装材を実用化し、マレーシア・ペナン州の食品会社ＩＴＰフーズから市場投入する予定であることを明らかにした。東レが同印刷技術を適用した包装材を商業ベースで展開するのは、世界で初めてとなる。
ＩＴＰフーズは、軟包装材（フィルム包装材）の環境対応を重視する中、環境対応印刷技術や、他の印刷方式と比較した際の食材の質感再現における優位性の観点から、新商品の軟包装材に東レの印刷技術を採用した。
ＩＴＰフーズは、来月７～11日にドイツのケルンで開催される食品・飲料総合展示会「Anuga 2023」に、この新商品を出展する予定。環境対応印刷技術を採用した新商品を訴求し、他国・地域への売り込みを図る。
東レは、印刷工程で揮発性有機化合物（ＶＯＣ）の発生抑制や、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を80％以上削減する独自の専用版材「ＩＭＰＲＩＭＡ」を用いた水なし電子線（ＥＢ）オフセット印刷技術の実証・実用化の検討を進めてきた。
ＩＴＰフーズは2020年の設立だが、それ以前も30年以上にわたりソースや調味料の製造を手がけてきたタイチョン・フード・インダストリーが前身となる。マレー半島北部ペナン州の工業団地「ペナン・サイエンス・パーク・ノース（ＰＳＰＮ）」に本社を構え、ソースや調理ペースト、その他調味料を製造している。
■軟包装材市場、年３％以上拡大
軟包装材は、軽量性や透明性、加工のしやすさなどの特徴を持つ。食品のほか、シャンプーや洗剤の詰め替えパウチなどに使われており、今後も世界的な人口増加に伴い、年率３％以上の市場拡大が予測されている（米スミサーズ調査）。
一方で、一般的な軟包装材の製造工程では、文字や絵柄などをプラスチックフィルム上に印刷する際のインキに石油系溶剤が使用されており、ＶＯＣ発生による労働環境への影響などが懸念されている。
また、インキに含まれる石油系溶剤を加熱乾燥し、燃焼処理する設備が必要となるため、印刷時のエネルギー使用時に排出されるＣＯ２による地球温暖化への影響も懸念されており、ＶＯＣ発生抑制とＣＯ２排出量削減が喫緊の課題となっている。
