複数の中国企業が電動車用の次世代電池「全固体電池」の開発を進めている。車載電池大手の寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）は、早ければ2027年にも量産化できるとみている。第一財経日報（電子版）が伝えた。
全固体電池は、正極と負極の間に電気を通す電解質を従来の液体から固体に切り替えた電池。安全性や寿命などの面で従来型電池を上回る性能を持つとされる。
近年は動力用電池として注目され、トヨタ自動車やドイツのＢＭＷ、フォルクスワーゲン（ＶＷ）などの自動車大手が開発に乗り出している。中国勢ではＣＡＴＬや江西カン鋒リチウム業（カン＝へんが章でつくりが夂の下に貢）といった電池メーカーのほか、自動車大手の上海汽車集団、電気自動車（ＥＶ）メーカーの上海蔚来汽車（ＮＩＯ）などが開発に参入している。
ＣＡＴＬの首席科学家である呉凱氏は、同社が開発を進める全固体電池について、27～30年に量産に乗り出すとの見通しを示した。
中国科学院の院士（会員）で清華大学教授の欧陽明高氏は、「中国では30年に全固体電池に関する技術が成熟する」との見方を示した。安全技術とスマート技術を組み合わせて産業化の段階に入るのは25年で、全固体電池は27年から30年までの間に大規模な産業化の段階に突入するとみている。
韓国の市場調査会社ＳＮＥリサーチは昨年、中国の全固体電池の市場規模が30年に200億元（約4,160億円）になると試算を示していた。25年の予測値から７倍近くとなる計算。
