2025年大阪・関西万博開幕により訪日客の大幅な増加が見込まれ、感染症が流入する危険性も高まることから、国の医療研究を支援する日本医療研究開発機構（AMED）の研究班が、国内主要6空港の排水に含まれるウイルスの調査を検討していることが8日、関係者への取材で分かった。24年4月の開始を目指す。新型コロナウイルスに加え、デング熱やエムポックス（サル痘）など約30種類の感染症を分析する。
世界的な渡航制限が解除され、23年10月の訪日客数は新型コロナ禍前を上回った。関西万博では約350万人の訪日が見込まれており、研究班の北島正章・北海道大准教授は「海外から感染症が入り込んでも、排水を調べればいち早く覚知できる。早期の実用化を目指したい」と話している。
研究班は北海道大や大阪大などの研究者で構成。那覇など一部空港では23年秋から先行して調査を始めた。成田、羽田、中部、福岡の各空港でも調査に向けた交渉を進めている。残り1空港がどこかは明らかにしていない。
