ASX、世界初のモジュール式eVTOL航空機「Sigma-6」を市場投入

Sigma-6は、柔軟な2相電動VTOLで、行うべき仕事に応じて様々なペイロードを移動させることができるという。この柔軟性により、ASXは、設計と組み立てがシンプルでありながら、費用対効果が高く、フリートオペレーターが利用しやすい標準的なフライトモジュールの大規模製造を実現した。

主な特長

クリーンさ

Sigma-6は、排出ガスを出さないオール・エレクトリック・パワートレインを採用。環境に優しい燃料や水素燃料電池を使用したハイブリッド推進オプションも用意されている。

静粛性

エミッションを考えるとき、ノイズは見過ごされがちだが、ASXはノイズも同様に重要だと考えているという。

Sigma-6の重要な要件として低騒音を挙げる。ASXは、可能な限り低騒音であることを保証するために、ローターシステムをホバリング状態で0.34マッハの先端速度で作動するように設計した。

接続性

ASXは、航空機間の衝突回避を容易にする近距離無線通信システムを開発している。空中衝突を防ぐだけでなく、到着機と出発機の安全を確保するため、トラフィックの順序付けと分離を行う。

フレキシブル

航空機システムの利用を最適化するため、さまざまなペイロードをプラグ&プレイできるフライトモジュールを設計。対象となる産業には、貨物、郵便、農業、防衛、消防、初動対応、そして最終的には旅客輸送が含まれるという。

  • 交換可能なペイロード:ポッドを簡単に交換して、同じ飛行モジュールでさまざまなミッションに対応
  • 交換可能なバッテリー:充電済みバッテリーを満載したポッドを装填することで、即座に充電または航続距離を延長可能
  • ダウンタイムの短縮:新しく充電したポッドを積み込むと、フライト間の時間が短縮され、効率が向上

仕組み

ダイレクトドライブ電気モーターとフレキシブルなペイロード・ベイを備えたティルト・ウィングeVTOL機で、地上スケートボードが、新しいバッテリーを搭載したペイロードモジュールに接続して再生するため、充電のダウンタイムが短縮される。

SIGMA-6の活用

初期対応

警報が発令され、緊急事態が発生した場合、初期対応チームの出動が必要になるような、一刻を争う場面での活用が想定される。

  • 山火事対応:
    消火剤の運搬、消防士の搬送から、消防隊員の配備、救出まで、Sigma-6は緊急対応者のニーズに合わせてオンデマンドで設定できる。
  • 物資、医療供給、医療EVAC:
    ステージングエリアにeVTOLユニットを配置することで、食料、水、毛布、医療キットを被災者に短距離で直接届けることができる。 小さな拠点から活動できるため、支援を必要とする被災者への直接アクセスが向上する。さらに、半自律的な運用が可能なため、熟練したパイロットが多数いなくても重要な物資を届けられる可能性がさらに高まるとしている。
  • 支援チームの輸送:
    被災地に支援チームを輸送し、着陸させる能力は、人命を救い、人々をタイムリーに助けることができる。最終的には、eVTOL航空機は、このような活動を支援するために、半自律的な能力で遠隔操作することができる(長期)。

防衛

スマートな防衛、効率的な軍事資産の移動を可能にする。

  • アセットを効率的に移動:
    ミッション能力は、貨物、兵員輸送、MEDEVAC、ISR、あるいは武器運搬プラットフォームなど、ポッドの利用方法を変えるだけで定義し、満たすことができる。時間は紛争において重要であり、戦力を充実させ、コストを削減しながら防衛を強化することができるとしている。

貨物

合理化されたロジスティクスを提供する。

  • 統合されたシステム:
    ASXは、ある場所から別の場所へ貨物を移動させるために必要な物流は、複雑でコストがかかり、逆効果になることが多いとする。道路と鉄道、空路と海路が混在する輸送は、企業の財政と、より環境に優しいサービスを提供するというコミットメントに大きな影響を与える。 SIGMA-6は、郵便物、小包、その他従来の輸送手段に頼っていたあらゆる製品を配送する新しい方法を提供する。あらゆる大きさや素材の貨物を「プラグ&プレイ」できる。生産者はタイムスケジュールを短縮し、貨物をより早く、より効率的に目的地に届けることが可能だとしている。
  • 貨物モジュール:
    Sigma-6は、最大2,000ポンドのペイロードを搭載可能。同社の航空機設計の核心である柔軟性を発展させ、さまざまな使用ケースに合わせて構成可能な貨物モジュールを設計した。
  • 柔軟な内装:
    ASXは、顧客のの貨物輸送ニーズに合わせて内装を最適化する。

性能

▶︎Airspace Experience Technologies

© 株式会社プロニュース