山形新聞の能登半島地震取材班は9日、甚大な被害を受けた石川県で、能登半島中央部・七尾市にある公立能登総合病院の災害派遣医療チーム（DMAT）活動拠点本部を取材した。災害医療は情報が命とされる。その情報収集と調整を図り、DMAT活動の指揮命令の中枢となる本部で、本県のチームが活躍している。
能登半島の地域医療の中核を担っている同病院は、激しい揺れで壁にひびが入っていた。施設は被害を受けたが、半島のほぼ中央に位置していることなどもあり、全国から参集するDMATの拠点が置かれた。
現在、本部に派遣されている本県のDMATは日本海総合病院（酒田市）の救命救急センター診療部長・緑川新一医師（53）と看護師、業務調整員の計5人。本部に詰め、司令塔の役割を担っている。本部は現場指揮や道路情報収集などの班が編成されており、日本海総合病院のメンバーは福祉施設情報収集班で活動。緑川医師は7日から班のリーダーを務めている。
大きな能登半島の地図に、福祉施設名が書かれた付せんが張られ、通行できない道路も記されていた。5人は地図を囲み、他のDMATのメンバーと調整を図る。通常の医療提供体制が維持できなくなり、早急に医療支援が必要なケースの把握や優先順位などを決めるため、福祉施設の入所者数などを集約し、地図に落とし、対応できる最寄りの病院があるのかも確認する。これが同班の役割だ。
「災害医療は情報戦。たくさんのDMATが集結し、すぐに現場に出ても、思ったような動きはできず、成果は得にくい」と緑川医師は強調する。本部で情報の収集と整理、関係機関との連携も図った上で現場活動を展開しなければ、多くの命は救えないという。
ただ、今回の震災ではあまりにも情報が少ないと、多くの医療関係者が指摘する。半島特有の交通アクセスの難しさに積雪が重なり、救援や情報収集が妨げられている。本部がある七尾市も被害は大きいが、輪島市や珠洲市がある北部の「奥能登」の被害状況はさらに深刻だ。「福祉施設で発災後、暖房が使えず、ひたすら耐えていたということが、1週間以上過ぎてから分かったケースもある。とにかく今回は情報が少な過ぎる」と緑川医師は語った。
