総務省の家計調査（2023年）で、ラーメン消費額日本一の連覇が懸かる山形市は1日、スタンプラリーやトークイベントなどを展開する初企画「山ラー」フェアを開始した。6日の結果発表を前に市民のソウルフードの魅力を改めて発信し、地域活性化に結び付けたい考えだ。現時点では2位以下を引き離し、2年連続トップが濃厚な状況に加え、過去最高額の更新も見えてきた。
都道府県庁所在地と政令市を対象にした家計調査は、月ごとに各種データが公表されている。この中から1世帯当たりの中華そば（外食）消費額について市が集計し、ランキングを作成。23年1～11月では山形市が1万5624円で1位につけ、2位は新潟市で1万3808円、3位は仙台市で1万1929円となっている。
山形市が2年ぶりに首位に返り咲いた22年は、年間消費額が1万3196円だった。今回は11月時点で22年の金額を既に上回っており、市の過去最高額（16年、1万6613円）を更新する可能性もある。
市内のラーメン店でつくる協議会が結成されるなど、官民挙げたラーメンのPRが金額を伸ばしている要因の一つのようだ。6日は12月分のデータが総務省から公表され、年間を通した金額がまとまる。協議会長の鈴木敏彦さん（47）＝麺辰店主＝は連覇を信じ、「結果を一つのステップに、山形のラーメンの素晴らしさを文化として県内外に発信していきたい」と意気込む。
「山ラー」フェアは、市が定めた「ラーメンの日」（2月8日）に関連したイベント。このうち1日に始まったデジタルスタンプラリーでは、ポータルサイト「＃推しメンやまがた」に掲載されている店舗でスタンプを集めると、数に応じてオリジナルの手ぬぐいやキーホルダーがもらえる。やまがたクリエイティブシティセンターQ1で10、11日に開催する「山ラー」マルシェで景品と引き換えることができる。マルシェにはラーメンのキッチンカーなどが集結する。
