中国メディアの参考消息は18日、「水中戦の優位性を熱心に追求する日本」とする香港英字メディア、アジア・タイムズの記事を取り上げた。
記事はまず、日本について、「新型の無人水中ビークル（UUV）の調達とその技術におけるオーストラリアとの提携を通じて、中国に対抗するため、戦略的意義のある南西諸島周辺での水中戦能力の強化を目指している」とし、アジア・ミリタリー・レビューの今月の報道を引用する形で、海上自衛隊は新型UUVと遠距離水中音響通信システムにより海洋観測能力を強化する計画で、水温、塩分、海流などの海洋調査を行うため、I型およびII型水中グライダーの契約を締結したこと、UUV制御、位置認識、水中船舶通信用の遠距離水中音響通信モジュールを開発するためにNECとも契約したこと、システムの性能試験は2025年に開始される予定であること、デュアルイメージングソナースイートを備えた三菱重工業のUUV「OZZ-5」を使用して、低周波で埋没物体を検出し、海底の露出した物体の高解像度スキャンを実行していることに触れた。
記事はさらに、国際軍事情報大手ジェーンズの先月の報道を引用する形で、日本とオーストラリアが海中戦用のロボット工学と自律システム（RAS）を共同開発する二国間協定に署名したこと、この協定は両国の水中通信技術と相互運用性の強化が目的であること、オーストラリアの国防科学技術グループ（DSTG）と日本の防衛装備庁（ATLA）は試験・評価シミュレーターを活用した水中音響通信の評価指標を確立すること、このプロジェクトの成果は将来的な日豪間のUUVの相互運用性への活用が期待されること、水中通信技術に関する最初の共同研究プロジェクトは27年末までに完了する予定で、研究開発活動はATLAおよびDSTGの施設で行われることに触れた。
記事はその上で、「日本は、中国にとって戦略的に重要な海上水路となる沖縄本島と宮古島の間の宮古海峡をまたぐ南西諸島周辺で、機雷戦や対潜水艦作戦にUUVを使用する可能性がある」「中国の弾道ミサイル原子力潜水艦（SSBN）が、グアム、ハワイ、米国本土を攻撃範囲内に収めるためには太平洋の公海に到達する必要がある。宮古海峡と、台湾とフィリピンの間のバシー海峡は潜在的な潜水艦航路だ」「UUVは間もなく、日本と、オーストラリア、英国、米国で構成される三カ国間安全保障パートナーシップ『AUKUS』との間の実質的な協力の焦点となる可能性がある」と伝えた。
また、米軍の準機関紙、星条旗新聞のセス・ロブソン記者が23年3月の記事で、AUKUSについて「このパートナーシップは、物議を醸している原子力潜水艦を超えて、量子コンピューティングや人工知能（AI）、機械の自律性、極超音速、対極超音速、電子戦、海底戦、サイバー戦などの新興技術にも及ぶため、日本は参加を望んでいる」「日本との情報セキュリティーも懸念される可能性がある。オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、英国、米国は機密情報共有の枠組み『ファイブ・アイズ』の加盟国として高いレベルの相互信頼を築いており、確立されたセキュリティークリアランスシステムを擁している。対照的に、日本にはその点でやるべきことがあるかもしれない」などと述べたことにも触れた。（翻訳・編集/柳川）
