山形新聞社が展開している年間企画「山形SDGsアクション」の本年度の締めくくりとなる「Z世代トークセッション」が29日、山形市の山形メディアタワーと山形新聞社のデジタル発信拠点「街なかメタベース」で開かれた。県内企業の若手社員や大学生計14人が、自社や個人で取り組むSDGs（持続可能な開発目標）活動を紹介し、将来を見据え、どう行動すべきかなどについて意見を交わした。
寒河江浩二山形新聞会長・主筆（山形新聞グループ経営会議議長）が「Z世代以降の将来世代に共感してもらうため企業や団体には何が必要か、どんな活動に魅力を感じるのか意見交換してほしい。持続可能なやまがたの未来を一緒に考えたい」とあいさつした。
金融、冠婚葬祭、印刷、建設の各企業や農業団体、大学で働く8人と、大学生6人が参加。CSRインテグレーション（仙台市）の今田裕美社長（SDGsコンサルタント）が進行役を務めた。企業・団体の参加者はペーパーレス化による環境保護や業務の効率化、社内に発足したSDGs委員会の活動などを紹介。大学生は、卒業研究やサークル活動などで取り組んだ外国人への防災支援、家庭や職場で余る食品を必要な人に届ける「フードドライブ」、環境活動などを説明した。
「変化を恐れず、未来を見据えて進化する力が必要」「性差に関わらず、能力がある人が会社全体を動かせる企業に魅力を感じる」「ワークライフバランスが整っている環境づくりが大切」など、それぞれの立場や経験から、将来世代に共感が得られる持続可能な社会づくりに向けた意見や提案が相次いだ。
「山形SDGsアクション」は県内外の17企業・団体の協賛を得て繰り広げてきた。
