東日本大震災から11日で13年を迎えた。漁業用無線の通信拠点・八戸漁業用海岸局（青森県八戸市、通称・無線局）では震災直後、停電や入居する建物の浸水に見舞われたが、無線通信士や職員が奮闘し、24時間体制で漁船乗組員を支えた。「漁船と人命の安全を確保しよう」。この思いは、平常時も非常時も変わらない。通信士2人が、あの日の出来事を語った。
3月11日午後2時46分。当時局長だった岩﨑弘さん（60）は夜勤に向けて自宅で眠っていたが、激しい揺れで目覚めた。「とにかく漁船員に情報を伝えなければ」と、太平洋に面した八戸市水産会館5階にある同局に駆け付けた。「恐怖心とか、そういうのはなかった」という。
非番の職員も含め無線通信士7人と事務職員2人の計9人全員が集まった。現局長で当時主査だった二部勝幸さん（59）は「漁船の安全を確認し、情報提供をしなければいけないと全員の意識が一致していた」と振り返る。同局も停電したが、重油で動く自家発電機を稼働させて業務に当たった。
同局には、関係機関から津波情報や注意喚起情報が次々に届いた。「○○に津波警報発令」「津波警報が大津波警報に切り替わりました」。情報が入ってくるたびに速やかに漁船に向けて伝えた。
窓からは八戸港に津波が押し寄せてくるのが見えた。「風呂から水があふれるように、防波堤から水がどんどん湧いてきた」と岩﨑さん。水産会館は1階の天井付近まで水が上がってきた。気象庁によると、八戸では午後3時22分に津波の第1波が押し寄せ、同4時57分には4.2メートル以上に達した。
漁業者たちは、津波から漁船を守るために沖合に避難させる「沖出し」をした。八戸港周辺では船が横倒しになり車が流されるなど、沖に出た船が入港するには危険な状態に。八戸海上保安部からは「港は安全ではない」と注意喚起情報が発せられ、漁船が戻ることができない状況が続いた。漁船側からは「まだ港に入れないか」と問い合わせが相次いだ。
ハワイでの国際実習を終え八戸港へ向かっていた八戸水産高校（八戸市）の実習船・青森丸から「生徒たちに異常はないが、学校と連絡が取れない」と連絡が入った。だが、同局の電話もつながらず、青森丸からは「もし、つながったら船内の生徒が安全だと伝えてほしい」と依頼された。
小型漁船の乗組員の家族が切迫した様子で同局を訪れ「うちの人が薬を持たないで沖に出た。どうしたらよいか」と訴えた。職員は、船名と海上の位置を紙に書いて海保へ持っていくように伝えた。
無線通信士たちは携帯電話がつながらない中、交代で情報を漁船に届け続けた。自分たちの車も津波に流され、岩﨑さんの車は水産会館の正面入り口にぶつかっていた。
翌12日、八戸市内のNTTの施設が浸水したことで通信に使う光ケーブルが使用不能になり、岩﨑さんや二部さんは約20キロ離れたおいらせ町の送信所へ出向き、情報を伝えた。
「陸ではテレビやラジオが情報を伝えるように、漁業用海岸局は海の上にいる人たちに情報を伝える。一度に多くの人が情報を共有できる無線は、非常時に威力を発揮する」と二部さんは話す。岩﨑さんは震災を経験し「船に情報を伝えるのは無線局だと再認識した。船の安全を守り続けたい」と力強く語った。
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八戸漁業用海岸局 県と県無線利用漁協が共同で運営。遠洋で操業する漁船の安全確保のための通信や、気象情報、漁模様を含む漁海況など各種通信を、職員が交代しながら24時間体制で行っている。八戸市白銀町の市水産会館に通信所、おいらせ町に送受信所が開設されており、同漁協に加盟する漁船100隻超が利用している。2024年3月現在の職員は無線通信士7人と事務職員1人の計8人。
