東日本大震災を契機に続く児童生徒のストレス状況を把握する2023年度岩手県教委調査で、全県の「要サポート」割合は13.1％と当初の11年度に次ぐ高さとなった。前年度比では0.6ポイント上昇し、5年連続で増加。識者は新型コロナウイルス感染症は5類に移行されたものの、「生活の変化」と捉えストレスになった可能性を指摘する。
「心とからだの健康観察」の結果を県教委がまとめた。優先的に教育相談が必要な要サポートの内訳は、沿岸が15.9％（前年度比1.1ポイント増）で過去最高となり、内陸は12.5％（同0.5ポイント増）で過去2番目の高さとなった。
学年別では小学校低学年で高い傾向にある。沿岸の小1が24％（同2.5ポイント増）、小2が26.7％（同4.7ポイント増）。内陸は小1が15.5％（同2.2ポイント増）、小2が18.4％（同0.6ポイント増）と、いずれも前年度を上回った。
