Takahiko Wada
［東京 ２６日 ロイター］ - 日銀が２６日に発表した２月の基調的なインフレ率を捕捉するための指標は、前年同月比の伸び率が３指標そろって前月を下回った。日銀は１８―１９日の金融政策決定会合で先行き物価目標の実現が「見通せる状況に至った」としてマイナス金利を解除したが、足元で基調的な物価上昇率は伸びが鈍化している。
上昇率分布で上下１０％を機械的に除いた「刈込平均値」（２０２０年基準）は前年同月比プラス２．３％で、２２年９月以来の低い伸び率となった。上昇率の高い品目順に並べ、品目のウエートを加味した際の分布で中央の値である「加重中央値」はプラス１．４％で、前月の１．９％から伸び率が大きく縮小。最も頻度の多い上昇率である「最頻値」はプラス２．０％で、前月の２．３％を下回り、２３年１月以来の低い伸びとなった。
上昇品目の比率は８１．８％で、前月の８３．９％を下回った。下落品目の比率は１２．８％で前月の１０．７％を上回った。
一連の指標は日銀が総務省発表の全国消費者物価指数をもとに算出し、毎月発表している。２２日公表の２月の生鮮食品を除く総合指数（コアＣＰＩ）は前年同月比２．８％上昇。政府のエネルギー価格抑制策による押し下げ効果の剥落で、伸び率が急拡大していた。一方で、生鮮食品およびエネルギーを除く総合指数（コアコアＣＰＩ）は３．２％上昇と２３年１月以来の低い伸び率になっていた。
