弁当の開発を通して、子どもたちに経済や産業の仕組みを知ってもらおうというセミナーが愛媛県松山市内で開かれ、児童らが原価率の考え方などを学びました。
このセミナーは、伊予銀行と松山市で弁当の製造などを手がけるナカフードサービスが共同で開催したもので、27日は小学生およそ30人が参加しました。
中では、「材料費250円をかけて作った弁当はいくらで売るべきか」という問いに対し、子どもたちがグループごとに考え発表。
(参加した児童)
「280円。消費者に高すぎるとあまり買ってもらえないから」
その後、銀行の行員が商品の売り値に対する材料費の割合を表す原価率の考え方について説明していました。
(参加した児童)
「(商品は)安くてもいけない。高くても売れない。やっぱりお金のことは難しいと思った」
「農家などのことを「生産者」、家族のことを「消費者」ということを知ってとても勉強になった」
また、オリジナルの弁当の献立や価格を考えるグループワークも行われました。
27日子どもたちが考えた弁当は商品化され、女子ソフトボールチーム、伊予銀行ヴェールズの試合会場で来月販売される予定です。
