チキンミールを使用したキャットフードは安全?

キャットフードに使用されるチキンミール。今回はチキンミールとはどのようなものか、心配する必要があるのかを、ペットフードに関する法律などを通して解説します。

チキンミールって何?

引用元:ねこのきもち投稿写真ギャラリー

「チキンミール」とは、チキンを“ミール状”、つまり粉末状にしたものを指す言葉です。チキンは通常、鶏肉のことですが、家禽肉という場合は鶏肉のほか七面鳥の肉などの場合もあります。
猫はもともと狩猟本能が強い肉食動物であり、必要な栄養素の割合では、人や犬よりもタンパク質が高いのです。そして鶏肉には、そのたんぱく質やミネラルなどの栄養素が豊富に含まれているため、チキンミールは猫にとって良質な栄養源といえるのです。粉状にしても栄養価は変わりません。

◇粉にするメリットって?
・ミール状にした原材料は水分を含まないため、傷みにくく輸送性に長ける
・半分以上が水分である生肉と比べると重量あたりの栄養価が高い
・ドライフードは粉状にしなくては製造できない

キャットフードに使われている「チキンミール」「ミートミール」とは、どういったものですか?

キャットフードに入っている「チキンミール」「ミートミール」は、消化率が悪い原材料ではないですか?

チキンミールは「怖い」と聞いたけれど、それって本当?

引用元:ねこのきもち投稿写真ギャラリー

ミール状にする前の状態がイメージしにくいためか、衛生面や何が入っているのかを不安に思い、「怖い」と感じる飼い主さんもいるようです。しかし、現在チキンミールなどのペットフードに使われる動物由来の原材料については、その安全を確保するため、原料の収集先や製造、輸送について、国として厳重な規制を行っています。

◇どのように安全性を確認しているのか知りたい!
ミールには食用に適さない羽などの部位が含まれていると思っている人もいるかもしれませんが、それは誤解です。ミールには食用に適さない部分は含まれません。チキンミールの場合、原料の収集先を家禽農場や食鶏処理場、カット場等の食品工場のみに限定しており、とくに農場から収集する際は、家禽以外の動物が混ざっていないことを目視で確認できるよう、解体処理がされていないものなどに限っています。
また、国内で販売されているペットフードに使用する動物由来のミールは、農林水産大臣から飼料としての製造基準に適合していると確認を受けるか、独立行政法人である農林水産消費安全技術センター(通称FAMIC)からペットフード用として製造基準に適合していると確認された製造ラインでしか製造することが許可されていません。人が食べる農産畜産物も含め、飼料やペットフードの製造・輸入などは、FAMICが国の指示によってきちんと安全管理を行っています。

キャットフードに使われている「チキンミール」「ミートミール」には、何が入っているかわからないから不安?

ペットフードの安全性を守る法律もある

引用元:ねこのきもち投稿写真ギャラリー

日本には、「飼料安全法(飼料の安全性の確保及び品質の改善に関する法律)」や「ペットフード安全法(愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律)」という、食品となる家畜に与える飼料やペットフードの安全を守るための法律が存在し、それぞれの製造方法や成分規格が定められています。飼料安全法に対応する法律は世界各国にありますが、「ペットフード」に対する法律は、世界でもほとんど例が無いものと言えます。

◇原材料や製品の抜き打ち検査まで実施されている
製品となったペットフードに関しては、「カビ毒」「残留農薬」「重金属」「有害微生物」「使用上の注意が必要な添加物」について、「ペットフード安全法」によって基準や規格が定められています。さらに、それらが守られていることを確認するために、FAMICが製品メーカーの立ち入り検査、原材料や製品の抜き打ち検査を行うなどして、製造から販売に至るまで、その品質を守っています。

このように、法のもとによる規制や検査があるため、粗悪であったり、誤った製造方法で作られたりといったキャットフードが見つかってしまうと、製造や輸入販売をした企業はその製造責任を問われることになるのです。安全ではないものを生産した結果、健康被害が起きてしまうと、消費者のみならず企業側にも大きな損失となるため、法の整備が整った今日では、製造企業や輸入業者は法律や規格の遵守に努めています。そのため、販売されているフードは安全性に配慮されていると考えて良いでしょう。

「ペットフード安全法」とはどのような法律ですか。~法整備の目的と内容~

愛猫の健やかな成長のためには、栄養バランスがきちんと調整された総合栄養食を主食とすることがおすすめです。ぜひ参考にしてみてくださいね。

監修/徳本一義先生(有限会社ハーモニー代表取締役)

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