【新日本】米AEWと関係強化の指針発表 木谷オーナー「子会社でも下請けでもなく対等な立場」

会見に出席した新日本プロレスの木谷オーナー

新日本プロレスの棚橋弘至社長(47)が4日に社長就任半年会見を開き、米国・AEWとの関係強化をはじめとした今後の指針が発表された。

昨年末に社長に就任した棚橋はこの日、10項目の指針を発表。1・若手の抜てきと新人の発掘、2・ベルトの価値向上、3・乱入や介入の阻止、4・新日本本隊の強化、5・スターダムとの関係強化、6・米国AEWとの関係強化、7・チケットの価格帯見直しや券種多様化の検討、8NJPW WORLDの改善、9・個人情報管理の強化、10・協賛営業の強化が挙げられた。リング上からリング外まで、多岐にわたる内容だ。

同会見には木谷高明オーナーも出席し、各指針について必要に応じ補足説明を行った。ベルトの価値向上という項目は、各タイトルのコンセプトをより明確化する課題が挙げられ、STRONGの3王座(無差別級、タッグ、女子)は当初の設立理念に基づき、米国限定のタイトルに戻す方針が明かされた。

さらに木谷オーナーは「2017~19年くらいの新日本が非常に盛り上がっていた時代のタイトル数は7で、現状は14あるんですよ。増えることによって挑戦者もある程度固定してしまっている。もちろん選手の気持ちやタイトルが作られて続いてきた経緯もあると思うので、その辺を尊重しながら、価値向上のためには何がいいのか。これは時間がかかると思いますが、一つひとつのタイトルをもっと特徴づけるやり方もある」と課題を口に。

「とにかくお客さんの目から見て分かりやすいようにしないと、少し意識が拡散されつつあると思ってますので。1年半はかかる大事業だと思います」と語った。

また、米国・AEWとの関係強化も注目を集める点だ。合同興行「Fоrbidden Dооr」を6月30日(日本時間7月1日)にニューヨーク州ロングアイランド・UBSアリーナで控えている。5月には棚橋社長と木谷オーナーが、AEWのトニー・カーン社長とも会談を行ったという。

木谷オーナーは「非常にいい関係が作れると考えています。まだお話しする部分ではないこともありますけど、他のブシロードグループの機能も使って一緒にやることなんかもあると思ってますし。発展的な関係になってくると思っています。これ以上のちゃんと付き合う相手はいないと思ってます」と展望を明かした。

一方で近年はオカダ・カズチカ、ウィル・オスプレイ、ジェイ・ホワイト、飯伏幸太と東京ドームメインイベント出場経験者たちが相次ぎ退団し、AEWに移籍している側面もある。木谷オーナーは「現状を見たらAEWの子会社になったんじゃないか、下請けかと言われているのも事実です。円安の状況がビハインドにもなってますけど、彼らとこちらのいいところは違う部分がある。彼らはゼロから若手を作れていないし、こちらはできている。決して子会社でも下請けでもなく、対等な立場で付き合っていきます。そのことはこれから証明させていただきます」と、両団体の発展に自信をのぞかせていた。

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