見直し論が広がる国民スポーツ大会（国スポ）の在り方を巡り、2巡目終盤の開催を控える島根、鳥取両県など7県が7日、3巡目から見直す内容を2巡目に反映するなど大会運営の改善を求める要望書を採択した。11日に文部科学省と日本スポーツ協会に要請する。
7県は2029年以降に開催を予定し、開催順に群馬、島根、奈良、山梨、鳥取、沖縄、三重。島根は30年、鳥取は33年を予定している。7日にオンラインで初めて会合を開いた。
要望は3項目。3巡目に向けた見直しを議論する中で、可能なものは地元の実情に応じて2巡目に反映する▽地域の実情に合わせて開催時期や施設基準などを運用し、過大な人的・財政的負担を軽減する▽未来につながる競技力向上のため、先行事例を収集し、新しいモデルとして広めるーを求めた。
発起人となった鳥取県の平井伸治知事は「2巡目終盤の開催県がモデルとなり、先行事例をつくっていきたい。持続可能な形でスポーツ振興を図りたい」と強調。島根県の石原恵利子副知事も「今後開催する国スポからでも見直しや弾力的運用が可能なものは、速やかに実践できるようにしたい」と話した。
