“子ども一人につき数千万円かかる”といわれる教育費。でも一度にかかるわけではありません。いつ？どれくらい？の見通しをつけておきましょう。子育てファミリーがとくに気になる教育費について、ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子先生に聞きました。
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教育費は18才までに500万円を目標に貯蓄
教育費の中でとくに高額なのが、大学の学費。大学入学までに子ども１人当たり500万円を目標に貯蓄しましょう。赤ちゃんのうちから児童手当をすべて貯めると約200万円※、残り300万円は月1万4000円×18年間で貯まります。ママ・パパの収入に変化がない場合は、３～12才までが貯めどき。中学受験をする場合も、金額を減らしてもいいので積み立て自体は継続して。何かの理由で収入減になった場合も、児童手当だけは死守しましょう。
※児童手当は、2024年10月より、高校卒業までの支給期間拡充、所得制限撤廃の可能性がありますが、現在は、所得制限があり、所得が高く支給額が少ない場合は、すべて貯めても200万円貯まりません。また、主たる生計維持者の年収が1200万円以上の場合は、支給されません。
教育費がかかるピークは一般的に大学の時期
教育費をトータルの金額で見ると、公立か私立かで大きな違いが出てきます。中でも小学校の6年間の金額の差が大きいです。そして、大学の学費は教育費のピークといえます。入学時の納入費用として、約100万円が一気にかかります。また、大学の授業料は月払いではなく、年１～２回払い。一度にまとまったお金が必要になるため、積み立てた教育費があると安心です。奨学金を利用する大学生もいますが、貸与型だと子どもが将来、返済に困るケースも。最初からあてにするのではなく、教育費は地道に準備しましょう。
教育費準備の鉄則は「計画的に貯蓄すること」
計画的な貯蓄のためにはまず、今どのくらいの貯蓄や資産があるのか、毎月の家計が黒字なのか赤字なのかなど、家計の現状を把握しましょう。次に、家計のバランスをチェックします。教育費や老後資金などの貯蓄が家計に占める割合は20％が理想的。確保できてないときは、通信費や保険料などの固定費から見直しましょう。家計を見直して貯蓄の目標を立てたら、自動的に貯まるしくみをつくります。何もしなくても一定金額が給与口座から引き落とされるサービスを利用すれば、貯蓄が苦手な人も貯められます。
貯まるしくみができたら 同時に少額投資をスタート
最後に、貯まるしくみができたらインフレリスク※に備えて投資の検討を。食品や日用品などの値上げは続き、今後の物価上昇も読めません。今後は「貯める」に加え、「増やす」という観点も必要です。ただし、投資を考える場合は、生活費６カ月分など予備資金を確保しつつ、無理なく少額から始めましょう。
※物価上昇によってお金の価値が低下すること。
監修／鈴木さや子先生（ファイナンシャルプランナー）
取材・文／ひよこクラブ編集部
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家族が増えると生活だけでなく、教育費を含め、家計に大きな変化があります。先が見通せない今、お金の不安は尽きないもの。漠然とした不安を“見える化”して、何ができるか、何をすべきか整理しておくと安心です。
参考／『後期のひよこクラブ』2024年夏号「2人目どうする？ 夫婦でシミュレーション！」特集
●記事の内容は2024年4月の情報で、現在と異なる場合があります。
『後期のひよこクラブ』2024年夏号には、将来のマネープラン＆ファミリー計画のヒントが満載の「2人目どうする？ 夫婦でシミュレーション！」特集があります。
