2024年6月13日、中国メディアの環球時報は、中国で一般的に見られる屋根の補修用ブルーシートが米国のネット上で「レーザー兵器から守るための設備」として根拠のない陰謀論を生んでいると報じた。
記事は、中国では一般的な建築資材で、屋根に貼ることで防水効果を発揮する粘着性ブルーシートの広告動画が海外のネット上で拡散し、10日には米国のネットユーザーが「中国や他の国々は屋根を青くすることでレーザー兵器から身を守っている」と主張してこの動画を転載していたと紹介。このような主張をする米国などのネットユーザーが3月以降に後を絶たず、「中国がレーザー兵器の存在を発見した。レーザー兵器は遠隔操作で家屋を発火させられるが、屋根を青くすることで遮蔽が可能だ」という根拠のない情報がまことしやかに語られているほか、すでに自宅の屋根を青く塗ったと報告するユーザーまで出現していると伝えた。
その上で、単なる防水シートが「レーザー兵器遮蔽器具」化した背景として、昨年8月にハワイ州マウイ島で大規模な火災が発生した際に流れた「米軍のレーザー兵器による出火」という陰謀論、 今年1月に英国防省が軍事用レーザー兵器の試験実施を明らかにしたことに言及。これらの情報から想像力たくましい米国のネットユーザーが「家屋に火をつける兵器は本当に存在する」と強く信じるようになったと分析した。
さらに、中国メディアが2014年に発表した、雨漏り問題解決のために屋根に防水シートを貼る様子を紹介する記事も一部ネットユーザーの想像力を膨らませる結果となり、ついには「レーザーに対抗するためのブルーシート」という陰謀論が定着したと指摘。「メディアや専門家がいくらうわさを否定しようとしても、この『信者』らは常にまことしやかな『証拠』を見つけ出しており、今日に至るまでうわさが根絶することなく広がり続けている」と論じた。
記事は、この「ブルーシート」問題から米国のネットユーザーが抱える自国政府への極度の不信感が見て取れると主張。マウイ火災では米軍基地がすぐ近くにあったにもかかわらず緩慢な対応により大規模な延焼を引き起こしたとして「（軍が）自分たちで火をつけたのではないか」との憶測が生まれたとし、米国のネットユーザーらは「もし米国が本当にレーザー兵器を持っていたら、利益になる限りちゅうちょなく自国民に使用するだろう」との猜疑心に駆られている、との考えを示した。（翻訳・編集/川尻）
