Kanishka Singh Sheila Dang
[ワシントン １７日 ロイター] - 米国のマーシー医務総監は１７日、ニューヨーク・タイムズ紙の寄稿で、ソーシャルメディアのアプリに、若者の精神衛生に悪影響を及ぼすという警告文を付けるべきだと唱えた。
フェイスブック、インスタグラム、ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）などのソーシャルメディアを巡っては、注意力が持続しなくなる、自分の体に自信がなくなる、オンラインのいじめや略奪に遭いやすくなる、といった有害性が指摘されている。
マーシー氏は「ソーシャルメディアは、青少年に対する重大な精神衛生上の害と関係している」ことを知らせる医務総監の警告文を義務付けるべきだと寄稿。警告文を付けるだけでソーシャルメディアが若者にとって安全になるわけではないが、たばこの警告文で証明された通り、意識を高め、行動を変えることにつながり得ると論じた。
こうした警告文を導入するには議会の承認が必要になる。
米国の一部の州は、不安やうつ病、その他の精神疾患といったソーシャルメディアの弊害から子どもを守るための法制定に取り組んでいる。
