Appleの新たな人工知能（AI）機能群「Apple Intelligence」は、絵文字の作成や写真の編集のほか、簡単なテキスト入力やアップロードした写真から画像を生成するのを支援するものだ。この機能が各画像にコードを追加し、それがAIで生成されたものであることを識別しやすくすることも明らかになった。
著名ブロガーのJohn Gruber氏による最近のポッドキャストで、Appleの幹部らは、背景のオブジェクトを削除するなど、一見単純な写真の編集についても、同社のチームが透明性を確保したいと考えていることを説明した。
「改変されたことが分かるように、生成画像のメタデータをマークアップする」と、Appleのソフトウェアエンジニアリング担当シニアバイスプレジデント、Craig Federighi氏は語り、人や場所をリアルに再現する技術の開発を同社は意図していないとした。
Appleはこの取り組みによって、AIで加工された画像の判別を容易にしようとする企業に加わることになる。TikTok、OpenAI、Microsoft、Adobeはいずれも、AIが生成または加工したコンテンツを見分けるためのデジタル透かしのようなものを追加し始めている。
メディアや情報の専門家は、こうした取り組みにもかかわらず、特に2024年の米大統領挙を前に、この問題がさらに深刻化する可能性が高いと警告している。AIが生み出すリアルな嘘や誤情報を表現する「slop」という言葉が、ますます広まっている。
テキスト、動画、音声を作成するためのAIツールは、使いやすさが格段に向上し、技術的な知識がほとんどなくても、さまざまなことができるようになった。
同時に、AIコンテンツはより本物に近いものになっている。大手IT企業の中には、日常的に使われるアプリにAI技術を追加し始めたところもあるが、その成果はまちまちだ。特に注目を集めた失敗例は、Googleによるものだ。Googleの検索結果として表示される「AI Overview（AIによる概要）」が、ピザからチーズが滑り落ちないようにピザに接着剤を加えるよう提案するなど、誤った、場合によっては危険な情報を提示するケースが一部で見られた。
Appleは今のところ、AIに対してより保守的なアプローチをとっているようだ。同社は2024年内に一般向けの「ベータ版」としてAI機能を提供する予定だという。「iPhone」「iPad」「Mac」に新機能を追加するため、AI開発企業OpenAIとも提携している。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
