日本中学校体育連盟（日本中体連）が2027年度から全国中学校体育大会（全中）の実施競技から水泳や体操など9競技を実施しないと発表したことを受け、県中学校体育連盟（県中体連）は28日までに、27年度以降の県大会や関東大会開催の必要性などについて各競技専門部の意向を調査し取りまとめることを決めた。後藤知行（ごとうともゆき）会長（宇都宮市陽北中校長）は「県大会や関東大会は、本来は全中の予選ではない。それぞれの大会の在り方を考えたい」としている。
調査は既に進めており、各専門部からの回答が出そろい次第、県大会開催など今後の対応を検討する。
日本中体連は活動実態のある部の設置割合を示す「部活動設置率」が2割未満だった部活動を原則とし、水泳と体操、新体操、ハンドボール、ソフトボール男子、相撲、スキー（2030年度以降）、スケート、アイスホッケーの除外を発表。県中体連は県内で活動のない男子ソフトボールを除く競技の専門部（アイスホッケーはスケート）に日本中体連の決定を通知した。一方で県大会や関東大会の要否などについて各競技の意向を調査することにした。
県中体連は開催希望がある競技については27年度以降も総合体育大会（総体）を開催する方針。関東大会については各都県からの意見を基に関東中学校体育連盟が協議し、本年度中にも方向性を決めるという。
後藤会長は「一番の目的は少子化の中で持続可能な部活動を実現すること。本県や関東の地域性を踏まえた対応を考えたい」と話した。
