東洋アルミニウム（本社・大阪市、社長・山本博氏）は、日野製造所（滋賀県）の窒化アルミ製造設備増強など国内で複数の投資案件を抱えている。日野の窒化アルミは放熱基板などに使用される高放熱性と絶縁性を兼ね備えたユニークな素材。最近引き合いが増えているため製造設備を増強し、工事は６月に完了した。これにより窒化アルミ月産量は現状の１５トンから２０トンに増加する。
八尾製造所（大阪府）の設備投資はリチウムイオン電池外装用箔需要の増加に対応したもので、軟化炉を増設。拡充工事は来年３月に完了する予定だ。東洋アルミは外装用箔のトップメーカー。「外装材での中国勢との競合はまだない。ピンホールなど厳しい規格があるためで、当社は品質の優位性を持つ。彼らが追い付いてくるまでにしっかりと稼ぎたい」（山本社長）。
蒲原製造所（静岡県）の連続鋳造機導入は、上工程である鋳造の分野を含め高強度箔など新規箔製品の開発を狙っている。投資総額は約９億円で、１１月の稼働を予定。連続鋳造機はアルミ地金から箔地用板が製造できる。「当社として初のチャレンジだが、アルミ溶湯の急速冷却効果の活用でより高強度かつ伸び率が高い箔地の生産が可能。１０００番台、３０００番台など特殊箔を生産したい」（同）。連続鋳造機の導入により、半連続鋳造機（ＤＣ鋳造機）で必要な熱間圧延が不要になるなど、大幅な工程省略が可能だ。
新庄製造所（奈良県）の大型リサーチセンター「セントラルラボ」は３階建てで、今秋の完成予定。ラボ内はカーメーカーと同様のスプレーブースを導入し、製品開発のスピードアップとアイテム数の増加を狙う。セントラルラボの稼働で、温度・湿度・塗布量などの調査が可能。溶剤貯蔵の法令にも対応している。
