どうする？初めての引っ越し
日本に長く住んでいると、仕事や学校の理由で1度住んだ場所から引越しが必要な人もいるでしょう。友人に手伝ってもらいながら引越すこともできますが、転居の前後ではさまざまな手続きが必要です。特に、役所関係の事務手続きは前もって調べておいたほうが安心です。
やるべきことを漏らさないよう、この記事を見て確認しましょう。
引越しにかかる金額
新居の家賃を7万円とすると、引越しにかかる初期費用は家賃の4～6か月分と言われています。 大型家具の購入などを検討している方はさらにかかることも。あわてないよう事前に準備しておいてくださいね。
どうやって運ぶ？引越しの手段
家具や荷物を運ぶ方法はいくつかあり、かかる費用も変わります。ここでは3種類の方法を、それぞれの長所と短所を含めて紹介します。
１．レンタカーを借りる
1人暮らしで荷物の少ない人なら大きめの車を借りて引越しが可能です。しかし1人では難しいので、友人にお願いして手伝ってもらう必要があるでしょう。荷物の搬送に欠かせないドライバーも忘れずに考えておいてくださいね。
経済的ではありますが、荷造りのためのダンボール箱探しや、当日かかる時間、友人へのお礼など考えることは多いです。
２．引越し業者に依頼する
日本の引越し業者の梱包技術はまさにプロ。大きな家具や家電製品は、持ち運びの際に壊れないよう、しっかり保護してくれます。
しかしその分、費用はかかります。季節や時間帯、距離、荷物の数などで異なりますが、単身の場合は2万から10万と大きな差が出てきます。
3月、4月の日本は、引越し業者の繁忙期です。11月のオフシーズンなら、時間帯も指定しなければ料金は比較的安いでしょう。
料金やサービスは引越し業者によって異なります。比較したいときは、一括見積サイトがオススメ。ただしメールや電話がたくさん届くので、電話に不安がある方はメールのみでやりとりできる一括見積サイトを使いましょう。
中国語が母国語の人は、在日中国人向けの引越し会社「Top Pro株式会社」がオススメです。価格も比較的安く、梱包技術もプロ、賠償責任保険にも加入済みなので、引越しの際に荷物が破損してしまった場合も損害賠償請求をしてくれたり、一時保管までしてくれます。
３．宅配業者を利用する
単身での引越しなら、クロネコヤマトの引越しサービスもオススメです。家具をまとめて収納できる専用ボックスが使われ、そのボックス数によって料金が変わります。詳細は公式HPを確認しましょう。
引越しに必要な公的手続き
新居を決め、契約し、引越し日を決めたら一安心……する前に、事務手続きも忘れてはいけせん。
役所での手続き
主な手続きは、転出・転入届けです。引越し先が同じ市区町村なら「転居届」、違う市区町村の場合は「転出届」を役所に提出します。それぞれ書類は役所で受け取りましょう。転出届を提出した場合は、引越し後に住む市区町村の役所へ訪れ「転入届」も提出する必要があります。
期限：引越し日の1～2週間前に終わらせておくのがベスト。引越し後も14日以内なら提出できますが、それを過ぎると最大5万円の過料を取られてしまうこともあるので注意しましょう。
持ち物：在留カード、印鑑、保険証、マイナンバーカードなど。地域によって必要な書類が異なるので、届け出に行く役所の公式HPを事前に確認しましょう。
郵便物の転送手続き
引越し後、郵便物が旧住所に届いてしまっても、新しい住所に届けてくれるよう申請する手続きです。
郵便局で転送用紙をもらって記入するか、公式HPからも申し込める「e転居」があります。
光熱費の解約、契約
電気、ガス、水道などの光熱費を自分で支払う必要がある場合は、現在の契約を解除して、引越し後に新居での契約を忘れないようにしましょう。どれもインターネット経由でできる会社が多いので、あらかじめ確認しておいてください。
新居へのガスの回線は、立ち合いが必要になります。引越しのシーズンは2週間前、そのほかの時期は2～3日前までに予約をしておくことをオススメします。
引越し時の立会い
引越し日当日、壁や床などに損傷がないかを管理会社や大家さんが確認します。傷があった場合、引越した際に払った敷金からお金が差し引かれ、残りの金額が返金されます。
使わなくなった家具はどうする？
日本で大型のゴミを捨てるときは、自治体や引っ越し業者などへお金を払って回収してもらう必要があります。まだ使えるものなら、近隣の人に無料でゆずれるジモティーや、メルカリ、ラクマなどのフリマアプリに出店してみてもよいですね。
事前準備をしっかりして、スムーズな引越しができますように！
