国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は9月22日、ホームページで「オリンピズム（五輪の精神）とコロナ」と題した声明を発表。「スポーツは、パンデミック（世界的流行）と闘う上で不可欠な要素だと広く認識されている。ウィルスによる制限がある中でも、大会を安全に運営できることが分かってきました。このことは、今後の大会準備に自信を与えてくれるはずです」と、東京オリンピック開催への強い意欲を表明した。
バッハ会長は、夏以降、屋外競技を中心に多くの国際的なスポーツ大会が再開していることを挙げ、「選手やスポーツ団体だけでなく、一般の人たちが生活に不可欠な要素としてスポーツを復活させることを強く望んでいるのは明らかです」と主張し、社会におけるスポーツの役割の大きさを強調。ワクチンの開発が各国で進んでおり、実用可能になったことを想定して大会運営に活用できることが「シナリオの1つとして加わった」とした。
最後に「スポーツを通じて世界に希望と信頼を与えるという私たちの共通の取り組みに、引き続きご協力いただけることに感謝します」と結んでいる。
