東京五輪・パラリンピック組織委員会、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）は３日、大会関係者の行動様式をまとめた「プレーブック」（ルールブック）の初版を公表した。
新型コロナウイルス感染防止策として「ステークホルダーごとの行程が入国１４日前から始まること」「出国前・入国時に検査をすること」「大会期間中にスマートフォン用アプリで健康モニタリングや接触状況を把握すること」「さかのぼって行動確認を行うこと」などと記されている。また、行程の中では陽性者の特定や隔離、感染の疑いがある場合を取り扱うための対策も実施されるという。
組織委ゲームズ・デリバリー・オフィサー（ＧＤＯ）の中村英正氏は「安全・安心が第一になっているように、今年夏の大会も安全・安心にプライオリティーを置いていきます。このコミュニケーションを通じて、〝一人ひとりがルールを守って大会に参加すれば、安全で安心な環境で大会が開催できる〟という確信を深めていただきたいと考えております」などとコメントした。
東京五輪については、延期や中止を希望する声が相次いでいるが、組織委の森喜朗会長（８３）は同日に行われた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の評議員会で「どんなことがあってもやります」と話している。
