アスリートを狙った性的な意図での撮影や画像拡散問題を巡り、日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長は9日、実態把握のため昨年11月に設置した特設サイトに、今月7日時点で786件の情報提供があったことを明らかにした。
JOCや日本スポーツ協会など7団体は昨年11月、被害撲滅に取り組む共同声明を発表。「卑劣な行為」と断じ、スポーツ界一丸となって取り組む姿勢を強く打ち出している。
山下会長は同日、東京都内で開かれた定例会見で、「男女問わず多くのアスリートが自らも不快な思いをしたことや、こうした問題に声を上げてもいいと気付いたということを発信してくれた」と言及。「アスリートを支える関係者にも問題を理解してもらうことが重要」との認識を示した。
今後、関係団体と情報を共有し、抑止力強化に向けて対応を協議していく方針。「コロナ禍が収束して競技が開催されていけば、多くの人に伝えるチャンスは広がる」とし、引き続き社会全体へ周知していく考えだ。
