東京五輪・パラリンピックの開催準備状況を確認する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）調整委員会が１９日にスタートした。２０１４年６月に始まった当会は今回で１１回目。大会前最後の実施となる。
冒頭あいさつで、ＩＯＣのトーマス・バッハ会長（６７）は「選手村は安心安全な場所。東京五輪・パラリンピックは安全な形で組織される。ＩＯＣは、完全なるコミットメントを持ってみなさんと一緒に五輪とパラリンピックを万人のために安全な形で行いたい。我々はアスリートたちが五輪の夢をかなえらえるように、努力したい。安全第一の五輪・パラリンピック、日本国民の安全を担保することにつながる」とコメントした。
安全・安心な大会運営を行うために、バッハ会長は医療体制の充実を約束。「追加的な医療スタッフを用意する。医学的なオペレーションやコロナ対策の実行をサポートするために」と説明し「世界保健機関（ＷＨＯ）は確信を持っている。ＩＯＣ、開催都市である東京、それから日本政府は正しい決定を下すだろうと思っている。リスク管理が担保されることを信じている。選手村に入る人の７５％がワクチンを打っている、もしくは打つ用意があるので、（接種率は）８０％を超えるだろう」と自信をのぞかせた。
その上で「安全で安心な大会を開催するためにフォーカスするべき。我々も一生懸命努力している。アスリートのために努力をする。安全安心な大会を可能にするのは、日本のみなさんの粘り強さの精神と逆境を耐え抜く能力を持っているからだ。日本の美徳に感謝したい。７月２３日の開会式のときには世界の方々とともに祝うことになるだろう」と締めくくった。
