海外メディアが〝東京五輪変異種〟の危険性に強く警鐘を鳴らした。
オーストラリア紙「キャンベラウィークリー」は、新型コロナ禍の深刻化にも関わらず〝マネーファースト〟で開催へ突き進む国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や日本政府、大会組織委員会に対して批判を展開した。
「昨年はもちろん今年の春もずっと五輪が開催されないという情報やリークがあった。これらは、ＩＯＣや日本政府の両方によって毎回潰されてきた」とこれまで水面下で中止に向けた動きがことごとく〝圧力〟を受けてきたと指摘する。
そして、様々な変異種が猛威を振るう現状で世界中から数万人規模が集まる東京五輪の危険性を強調。「世界中から多くのアスリートがやって来て、新しい未知のウイルスの変異種を運ぶ可能性がある。誰もが最善の行動を取ったとしても、大会には大きなリスクが伴う」と東京五輪発の〝超危険種〟が発生して世界中を危機にもたらす、と警鐘を鳴らした。
そうした大きすぎるリスクから「菅首相は夏季五輪へリーダーシップを発揮している。感染の大発生なしに大会を終えれば、１０月の総選挙で自民党を後押しするだけでなく、彼が政権の舵を取り続けることを確実にするだろう。ただ大会が失敗した場合、菅が受け取るのはメダルではなく、代わりに木のスプーンになるだろう」。東京五輪が失敗すれば、自民党が政権を失うことになるとの見立てを独特の表現で指摘した。
東京五輪の開催が強行されれば、歴史上で最大の汚点を残す大会となるかもしれない。
