英高級紙「ガーディアン」が、新型コロナ禍での東京五輪開催を中止するよう〝最後通告〟した。
同紙は新型コロナ禍が深刻化する状況で東京五輪の開催を危険視。「東京の人々は９万人のアスリートや要人、ジャーナリストなどその他の世界中の関係者が、まるで多くの〝ミニゴジラ〟が襲撃するように生物的大虐殺を招くことを恐れている」と独特の表現で開催国の日本が危険に陥れられると警鐘を鳴らした。
そして、世論を無視して開催を強行しようとしている国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の姿勢を糾弾。「ＩＯＣのオリンピック精神は『友情、連帯、フェアプレーの精神による相互理解』と熱く語られているが、開催国の敵意、パラノイア（偏執病）、恐怖を生み出すことに熱心だ。日本はＩＯＣとの契約に縛られており、その取引を破棄する決定をすれば壊滅的な経済的損失の責任を負うことになるため、東京には彼らを止める力がない」と日本が〝犠牲者〟になると指摘。
「ＩＯＣは東京五輪を〝人質〟にしている」と厳しく非難した。
そのうえで同紙は「（近代オリンピックの父と呼ばれる）クーベルタン男爵が『重要なことは勝つことではなく参加することだ』と言っているが、この大会には参加しないことが最も重要なことであることは間違いない」と開催が強行されるようならば各国選手団に参加を辞退するよう呼びかけた。
日本国民の生命の危険を回避すべく、海外有力メディアによる中止を求める発信も日に日に強まっている。
