東京五輪の国内スポンサー企業の一部が「９月下旬から１０月上旬に開幕時期を先延ばしするように要求した」という海外メディアの報道が大きな波紋を呼んでいる。
英紙「フィナンシャル・タイムズ」は４日、あるスポンサー企業幹部による「多くのワクチン接種者がいて、気候も涼しく、世論の反発も少ない時期に大会を開催する方がはるかに理にかなっている」とのコメントを紹介。すると、ニュースは瞬く間に拡散され、ネット上では「延期を要請するスポンサーがどんどん増えていくといいなあ」「スポンサーが動いてくれるのはデカい」「潔く中止がいいが、強行開催なら１０月の方がいいと思う」など、さまざまな意見が飛び交った。
しかし、東京五輪・パラリンピック組織委員会側はかねて「中止や再延期はない」と明言しており、５日には「一部スポンサーが大会延期を要求しているという報道がございますが、そのような要求はありません」と否定した。
組織委にとって、スポンサー企業からのサポートは必要不可欠。あるスポンサー企業の関係者は以前「中止の話はまったく出ていない」と強調していたが、延期を要求するスポンサー企業が相次いだ場合、新たな局面を迎える可能性も十分にありそうだ。
