国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の理事会が９日に開かれ、日本側からリモートで参加した東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長（５６）、武藤敏郎事務総長（７７）が閉会後に取材に応じた。
会見では約７万人のボランティアのワクチン接種について話題が挙がった。すでに国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）からはファイザー社製ワクチン２万人が提供され、日本選手団および関係者の接種が始まっている。さらに今後はボランティアやメディアに対しても接種を推奨する方針だといい、武藤事務総長は「全員という話もありますが、プラスアルファのワクチンが確保できるかどうかにかかっている。今、国にお願いしている」と話した。
では、仮に全員に行き渡らなかった場合、どのカテゴリーのボランティアを優先的に接種対象にするのか？ 武藤事務総長は「選手に接触する度合いが高い人は、すでに対象にしたらいいだろうと考えています」と話した。さらに「大会の運営上（打つことが）望ましい考えられる人たちを対象に接種していただきたい。ゆとりがあれば、ですね」と説明した上で「例えば、要人と接触されるボランティアの方については接種していくのが望ましいと考えている次第です」と話した。
つまり「アスリート」「要人」と接触頻度が高い順にワクチン接種を推奨するようだ。
一方、橋本会長は「一般接種に影響が出ないことが前提。五輪パラリンピックが最優先だということにならないように」としたうえで「日本国民の皆さんの安心のために接種の比率を上げる努力をしている。関係者がワクチンを打って準備に取り組むということが日本の組織委員会としての〝おもてなし〟だと考えている」と話した。
