東京五輪・パラリンピック組織委員会、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、日本政府、東京都、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）の代表らによる「５者協議」が２１日午後４時、オンラインでスタートした。
冒頭あいさつででＩＯＣのトーマス・バッハ会長（６７）は「私から皆様に良いニュースを申し上げます。それは参加者のワクチン接種率についてです」と切り出し「選手村に居住する人たちに関しては接種率が８０％をはるかに超えております。これには感謝いたします。もう一つ重要なのはメディアです。こちらのワクチン接種率も８０％に近い数字になると思います」と話した。
この接種率を受け、バッハ会長は「我々は非常に喜んでおります。このように多くの参加者がワクチン接種をすることができ、こういう貢献ができてうれしいです」と満足げ。その上で「これで終わったわけではありません。これからも毎日、続けます。我々は異なったワクチンメーカーとも連絡しており、日々コンタクト取っています」とさらなるワクチン接種の拡大を目指した。
一方、この日は観客上限数が話し合われ、決定する見込み。バッハ会長「（上限数は）聞く前から言うことができますが、ＩＯＣは完全に皆様方の決定をサポートします。そして全面的に貢献します」と言いつつ、最後は「今回の大会が日本国民全員、参加者全員にとって安全安心な大会になることを確約いたします。ヒア・ウィー・ゴーと言いたいと思います」と締めくくった。
