今年もノーベル賞を逃した韓国だが、今年ノーベル物理学賞を受賞した眞鍋淑郎（まなべ・しゅくろう）プリンストン大教授が約50年前の研究で受賞をしたことを挙げ、韓国人はもっと忍耐が必要であると説いている。
参考記事：文政権がノーベル賞逃した研究機関を追及か 予算2倍も不正続出
マネートゥデイは12日、『ノーベル賞をもらうまで平均31.2年…韓国人たちよ、忍耐を持て』というタイトル特集記事を掲載し、このように伝えている。
同紙は、今月5日に気候変動モデルでノーベル物理学賞を受賞した眞鍋教授が、「1960年代に研究を開始し、1967年に発表した論文で大気中の二酸化炭素の数値の増加と地球の表面温度の上昇の間モデルを提案した」とし、「なんと50年ぶりにノーベル委員会の認定を受けたわけだ」と説明した。
image
マネートゥデイは、韓国研究財団の報告書をもとに、2011年から昨年まで10年間にノーベル科学賞を受賞した79人の科学者が、平均37.9歳で重要研究に着手し、55.6歳で同研究を完成させ、69.2歳でその功労が認められノーベル賞を受賞したことを挙げ、「重要な研究開始から実際の受賞まで平均31年かかるわけだ」とし、受賞者の高齢化傾向を伝えた。
その上で、「科学業界ではこれに対して過度の《ノーベル賞コンプレックス》や焦りは役に立たず、韓国基礎科学の成熟を待とうという声が出ている」とし、「結果的に基礎研究が成熟していない韓国としては忍耐を持つ必要がある」と伝えている。
同紙は、「ノーベル科学賞の常連客である北米と欧州の先進国はもちろん、21世紀以降の《強者》である日本に比べて基礎科学育成の歴史が法外に短いからである」とし、2000年以降に日本（日系含）から19人ものノーベル科学賞が排出されたのも、「日本の基礎科学水準が急上昇したというよりは、これまでの蓄積された能力が徐々に認められたものと見ることができる」と指摘した。
一方でマネートゥデイは、研究インフラに関しては韓国が世界レベルのものを備えたとし、スイスの国際経営研究院（IMD）の報告をもとに、「韓国の科学インフラの順位が米国に次いで世界2位となった」とし、「研究開発人材や投資、特許件数などの主要な科学インフラ指標もすべて上位10位内にある」と伝えた。
ただし、「日本が基礎科学研究に総力を傾けた時期はすでに明治維新直後からだ」とし、その期間差についても言及している。
同紙は、これまで韓国の研究費がライフサイクル中後半にある研究者に集中する傾向があることから、国内の若い研究者たちが、生活の心配なく研究できるよう支援を傾けるべきであるとの専門家意見を伝えている。
この報道をみた韓国のネットユーザーからは、
「学生に自由な討論と研究をさせず、命令だけする韓国教授陣はみんな身ぐるみはがして学生に自由を保障する西欧圏教授を招聘すべき」
「100年後にもノーベル科学賞は難しいだろう…」
「ノーベル賞受賞者たちがそれを目的に生きて研究はしなかったはずだ…自分の研究を熱心にやり遂げたから受賞したのだ」
「我が国で純粋科学を誰がやる？数学、物理、化学、生物は就職に不利であり、才能ある人たちは医大に行くために忙しい。魅力的な恩恵があってこそ純粋科学に目が向く」
「日本の受賞者は米国に帰化した人…過去の日本の研究資産で受賞したのであって、日本で新たな科学的発見や発明があってもらったのではない」
「韓国はせっかちで集団主義だから無理」
「国ごとに得意な分野と不得手な分野があるだけさ」
などのコメントがネット掲示板などに投稿されている。
参考記事：韓国紙「ノーベル賞どころではない…85％の大学院が定員割れ」「日本の基礎研究は明治維新の頃…出発点が違う」
