コロナ禍で史上初の１年延期となった東京五輪。選手や競技関係者のみならず、多くのステークホルダー（利害関係者）も〝ギリギリの戦い〟を強いられたという。
大会終了から、はや２か月半。五輪スポンサーでネットワークシステムのサービスを行う「シスコシステムズ」の鈴木和洋代表執行役員会長はスタッフのモチベーション維持に苦労したと明かす。「（延期によって）マラソンでいうと、あと５キロぐらいでゴールと思って走っていたら、２０キロ先にゴールが行ってしまったというイメージ」。開幕が近づくと開催の是非を問う意見も上がり「反対という人もたくさんいた」とした上で「世論があっちにいったり、こっちにいったり動くのを見ると、大会に携わっている人たちの心も揺れる。われわれとしては、そうして〝揺れた心〟をうまくケアしてあげないといけなかった」と語った。
〝開催中止派〟の立場からすると、スポンサー企業にはマイナスなイメージがついたかもしれない。このような背景も踏まえ「本当に難しい大会でした」と話すのは同社のマーケティング担当者。特に五輪期間中は「ＣＭを打つべきか、控えるべきかは本当に悩んだところが多くて。やはり反対のご意見も多かったので、そこにも耳を傾けながら、その中でできる限りプロモーションさせていただいた」。それでも「総括すると、やはりやらせていただいて本当によかった。会社としてはパリ（五輪）にマーケティングのアクティビティーをつなげることができたので非常に意義深いと思う」との見解を示した。
２１日には同社のアンバサダーを務める卓球男子団体銅メダルの張本智和（木下グループ）と同女子団体銀メダルの石川佳純（全農）がイベントに登場。選手同様にいろいろあった東京大会でひと区切りの企業もあるが、同社は３年後に向けて歩き出している。
