現地時間12月１日限りで労使協定が失効し、メジャーリーグ機構（＝オーナー側）がロックアウトを開始してからまもなく３カ月が経過しようとしている。その間、本格的な労使交渉はわずか６度しか行われず、しかも６度目の労使交渉はわずか15分で終了。お互いに若干の譲歩を見せているものの、状況はロックアウト開始時からほとんど進展していない。機構側は予定通り現地時間３月31日にレギュラーシーズンを開幕するための交渉デッドラインを現地時間２月28日に設定しているが、残り１週間で合意することはできるのだろうか。
メジャー球団同士のオープン戦は現地時間２月26日からスタートする予定だったが、春季キャンプすらスタートしていない状況のなかでオープン戦を予定通りに開催するのは不可能であり、機構側はオープン戦のスタートを「少なくとも現地時間３月５日まで延期」することを発表した。すでに１週間分のオープン戦がキャンセルされたというわけだ。
予定通りにレギュラーシーズンを開幕するためのデッドラインが迫っている状況のなかで「時間稼ぎのフェイズは終了した」との声もあり、現地時間２月21日から始まる連日の労使交渉でようやく真剣な交渉が行われることが期待されている。「スポーツネット」のベン・ニコルソン・スミス記者によると、機構側はいくつかの問題について柔軟に対応する意思を持っており、メジャーリーグ選手会は「フルシーズン開催されない場合はポストシーズン出場枠の拡大に応じない」ことを明言しているという。機構側はポストシーズン拡大による収益増を望んでおり、ポストシーズン拡大を実現するためにいくつかの譲歩を強いられることになるだろう。
選手会が強く求めている「スーパー２対象者の拡大」や「収益分配システムの見直し」など、話し合いが必要なテーマは多く残されている。年俸調停前のボーナスプールの総額についても、機構側が1500万ドル、選手会が１億1500万ドルを希望するなど、意見が大きく分かれたままだ。約３カ月にわたってほとんど進展しなかった労使交渉を残り１週間で合意に導くことができるのか。予定通りのシーズン開幕への真剣度が問われることになりそうだ。
