日本時間２月24日、メジャーリーグ機構とメジャーリーグ選手会はロックアウト突入後初となる３日連続の労使交渉を行ったものの、目立った進展はなく、両者の主張のあいだには依然として大きな隔たりが存在している。そんななか、機構側は選手会に対して今月末までに新しい労使協定が成立しなければレギュラーシーズンの試合を削減せざるを得ないことを改めて通達。さらに、削減された試合を振替開催しないこと、削減された試合分のサラリーは支払わないことも選手会に伝えたようだ。
ロックアウトに突入してからまもなく３カ月が経過するが、機構側はいつでもロックアウトを解除することができる。しかし、ロックアウトの解除というのはあくまでも交渉のカードの１つであり、機構側が積極的にロックアウトを解除する可能性は低いとみられている。さらに、162試合制のフル日程でのシーズン開催を望む選手会に対して機構側はそのためのデッドラインが２月末であることを改めて通達し、歩み寄りを求めている。ただし、収益増のためにポストシーズン拡大を望む機構側に対して選手会はシーズン短縮の場合はポストシーズン拡大に応じない方針を明言。機構側としてもシーズン短縮は避けたいはずだ。
今日の交渉では、機構側がメジャー最低保証年俸の提示額をわずかに引き上げた。これまでは「一律63万ドル」あるいは「サービスタイムに応じて61万5000ドルから72万5000ドル」という２つの案を提示していたが、最新の案では「2022年に64万ドルからスタートし、毎年１万ドルずつアップ」となっている。しかし、選手会は77万5000ドルからスタートして毎年３万ドルずつアップさせることを希望しており、今回の機構側の案に選手会が満足する可能性はゼロに等しい。
３日連続で交渉が行われたにもかかわらず、両者ともわずかな譲歩を見せたのみで、交渉はほとんど進展していない。ぜいたく税などの主要な問題についての議論も避けられている。このままのペースで交渉が行われれば、今月末までの合意は絶望的。ファンは直近３シーズンで２度目となるシーズン短縮を目撃することになるかもしれない。
