新型コロナウイルスの感染状況や対策について分析評価する厚生労働省のアドバイザリーボードが2日に開かれ、会合に参加している専門家が、東京においてオミクロン株のさらなる変異株「BA.2」株の割合が7割を超えると予測していることが分かった。資料を提出した専門家らは「今後も感染状況が高いレベルで継続する証拠だ」としている。
東京都では４月1日時点で「BA.2株の割合が74％」
専門家が会合で提出した資料によると、BA.2株は現在主流であるオミクロン「BA.1」株と比べ、人から人にうつすまでの時間（世代時間）が15％短く、実効再生産数は26％高いと特徴づけた。その想定に基づいて予測したところ、3月中旬には割合が逆転し4月1日にはBA.2株の方が74％まで広がるという。毒性について現在の「BA.1」と比べ特に強まっている証拠はないが、実行再生産数が高くなっていることから、専門家は今後も感染が高いレベルで継続する証拠だとし、対策強化の必要性を訴えている。
