イギリスを繁栄させたのは海賊の略奪品だった？ 歴史を変えた税金を解説

公的サービスの運営費用などをまかなうために国民が負担する税金は、そのかけ方次第で国のあり方は変わり、実際に税金によって歴史が大きく変動したこともあります。

そこで、元国税調査官の大村大次郎 氏の著書『世界を変えた「ヤバい税金」』（イースト・プレス）より、一部を抜粋・編集してイギリスの「海賊税」などを紹介します。

イギリスを繁栄させた「海賊税」

近代世界史において、その主役とも言える国がイギリスです。しかしイギリスは、初めから大国だったわけではありません。中世までは、ヨーロッパの辺境国程度の存在感しかありませんでした。

そんなイギリスは、16世紀のエリザベス女王の時代に大躍進を遂げます。そして、この大躍進の原動力となったのが、実は海賊なのです。

海賊との関わりは、イギリスにとっては黒歴史とも言えるものです。そのため歴史書にはあまり詳しく書かれていませんが、近代イギリスの台頭は、海賊を抜きにしては語れません。

エリザベス女王以前のイギリスは、毛織物をドイツなどに輸出して財政のやりくりをしていました。しかし大航海時代、状況は一変します。

きっかけは、コロンブスによる大西洋の横断です。発見されたアメリカ大陸のポトシ銀山からは、銀が大量に産出されました。これによってヨーロッパにおける銀の価格は大暴落し、銀輸出を主な産業にしてきたドイツは大ダメージを受けます。

イギリスからドイツへの輸出も振るわなくなり、結果、イギリスも財政難に陥りました。エリザベス女王は、苦肉の策として「海賊行為」を行うことにしたのです。

当時、イギリスが利用した海賊は、「私掠船」と呼ばれていました。私掠船とは、政府の許可を得て、敵対国の積み荷などを奪う船を指します。

イギリスは、海賊船に対して「私掠船」の承認を与える代わりに、略奪品の5分の1を国庫に納める義務を課しました。しかし逆に言えば、略奪品の5分の1という「海賊税」を払えば、略奪は国家の了承済みのことになったのです。

そのため、腕力に自慢のある海の男たちはこぞって海賊になりました。映画にもなった「カリブの海賊」も、この流れで生まれたものなのです。

さて、略奪の対象となったのは、当時イギリスと複雑な関係にあったスペインです。

中世ヨーロッパでは、各国の王室の間で婚姻が頻繁に行われていました。親戚同士になることで、国家同士の結びつきを深めたのです。が、「共存共栄」は建前に過ぎず、国同士がライバル関係になれば、王室同士も敵対することになります。エスカレートしたときには、血が近いぶんだけ確執は激しくなりました。

当時のスペインとイギリスは、強国同士のライバル争いのほかに、もう一つ大きな問題を抱えていました。それが、「カトリックとプロテスタントの争い」です。

スペイン王室はがちがちのカトリックであり、カトリックの砦を自認していました。

一方、イギリスではプロテスタントが力を増していました。エリザベス女王自身もプロテスタントだったのです。国内のカトリックを迫害することはなかったものの、プロテスタント寄りの国政が行われていました。

こうした宗教上の問題もあり、スペインとイギリスは、表面上は友好を装いながら、内心では反目し合っていました。そのため、イギリスのプロテスタントの海賊が、カトリックであるスペインの船を襲うことも多々あったようです。

当時の国際海運において、海賊行為は半ば公然と行われていました。16世紀半ば、イギリス海峡には約400隻の海賊船が横行していましたが、その中にはフランスの船もあったと言われます。イギリスだけではなく、どの国も多かれ少なかれ、海賊行為をしていたのです。

1587年に行われた、エリザベス女王主導によるキャプテン・ドレイクの海賊航海は、約60万ポンドの収益をイギリスにもたらします。エリザベス女王は、そのうち約30万ポンドを手にしたそうです。これは当時のイギリスにおいて、国家財政の1年半ぶんにも及びました。こうして海賊税がもたらす莫大な税収は、イギリスが大躍進を遂げる要因となったのです。

オランダとポルトガルが独立したのは「消費税」のせい？

スペイン、オランダ、ポルトガルの三国にはある共通点があります。ぱっと思いつくのは、「大航海時代の主役」でしょうか？

が、もっとわかりやすい共通点があります。実はこの三国は、かつてスペイン国王の統治する国だったのです。つまり、三国ともほぼスペインだったのです。

大航海時代、スペインはまぎれもなくヨーロッパ最大の国でした。アメリカ大陸、アジア、アフリカなど世界中に植民地を持ち、「日の沈まない帝国」とも称されるほど繁栄していました。

しかし16世紀の後半になると、スペインは坂道から転げ落ちるように衰退することになったのです。なぜスペインは、急に衰退したのでしょうか？

16世紀末、スペイン艦隊は「無敵艦隊」と呼ばれ、圧倒的な戦力を誇っていました。一方でその維持費も相当のもので、1572年から1575年の間には1000万ダカット
かかったと記録されています。これは、当時のスペインにおいて歳入の2倍にあたる金額でした。

地理的にイスラム世界と接しているスペインは、「カトリックの砦」を自認し、イスラム教国と小競り合いを繰り返していました。無敵艦隊の費用を含め、軍備は相当な負担となっていたようです。

スペインは敬虔なカトリックの国で、国民は皆、教会に収入の10分の1を寄進していました。国民からそれ以上の直接税を取ることは、なかなか難しい状況でした。

そこでスペインは、「アルカバラ」と呼ばれる消費税で財源を補おうとします。この税制は中世にイスラム圏から持ち込まれたもので、大航海時代からスペインの税収の柱となっていました。

当初、アルカバラが課せられていたのは、スペイン国王のおひざ元のカスティーリャ地方だけでした。が、それをほかの地域にも導入し始めたのです。

まずターゲットになったのは、当時まだスペインの一部であり、経済的に非常に発展した都市だったオランダです。

オランダは宗教改革以降、急激にプロテスタントが増え、スペイン国王とは対立しつつありました。そんな中、スペインはオランダに対し何度も特別税の徴収をしてきました。しかも今度は、アルカバラを導入しようというのです。

オランダ人たちは猛反発し、武装蜂起をしました。いわゆる「オランダ独立戦争（八十年戦争）」です。

1568年から始まったこの戦争は、80年ほど続き、1648年のヴェストファーレン条約で「オランダの独立承認」という結末に至ります。スペインは経済の要衝を失うことになったのです。

ポルトガルについても、アルカバラの導入が武装蜂起に繋がります。

1580年から両国は合併状態にあり、当時、フェリペ2世はスペインとポルトガルの両方の国王を兼ねていました。植民地を多数持っていたポルトガルとの合併により、スペインには金銀などの資源が豊富にもたらされていました。

しかし、スペインが財政悪化のためにアルカバラを導入するようになると、関係は次第に悪化します。アルカバラによってポルトガル経済は大きな打撃を受け、ポルトガル人はスペインを恨むようになったのです。

そして、オランダやカタルーニャ地方など各地で反乱が相次ぐ中、今がチャンスとばかりに、ポルトガル人も武装蜂起をします。1640年に始まったこの戦争は28年間続き、最終的にポルトガルの独立が承認されました。

オランダやポルトガルが独立した原因はほかにもありますが、消費税が大きな一因となったことは間違いありません。そして経済的に重要な地域だった2つの地域を失ったことは、スペインを大きく衰退させることになりました。

フランス革命を引き起こした「農民税」

フランス革命というと、「絶対的な権力を持つ国王が国家の富を大散財し、苦しい生活に耐えかねた国民が暴発した」というイメージで語られがちです。

が、これは誤解です。実は中世ヨーロッパの王室は、財政的には非常に脆弱だったのです。

中世ヨーロッパ諸国において、国全体が王の領土であったわけではありません。貴族や諸候がそれぞれの領地を持っていて、王というのは、その束ね役に過ぎませんでした。国王の直轄領は、決して広いものではなかったのです。

貴族や諸候は税金を免除されており、国王の収入は、直轄領からの税と関税くらいしかありません。にもかかわらず、中世ヨーロッパの国王たちは戦争に明け暮れ、莫大な戦費を費やしていました。

戦争時に特別に税を課すこともありましたが、貴族、諸候などの反発もあり、そうそうできるものではありませんでした。戦費の大半は国王が負担していたので、王室の財政は常に火の車だったのです。

そのため、中世のヨーロッパの国王たちは、「デフォルト」を起こすこともありました。デフォルトとは、借金を返せずに債務不履行となることです。

フランス王室も状況は同じで、デフォルトを何度も起こしていました。そこで、財政難を乗り越えるべく、「タイユ税」という重税を国民に課すことになります。

タイユ税とは、土地や財産にかかる税金で、イギリスとの百年戦争（1337〜1453）の際に設けられたものです。戦時の特別税として徴収されたのですが、戦争後も廃止されず、フランスの主要な財源となっていました。

タイユ税は当初、広い土地やぜいたく品だけにかかっていたものでした。しかし財政悪化に伴い、だんだんと生産資産にも課せられるようになっていきます。

農作業の道具などにもタイユ税が課されるようになり、フランスの農民は、牛馬や農機具を持つことさえできなくなりました。

タイユ税は、貴族や僧職、官僚などの特権階級は免除とされました。しかも、税を免除される特権者の範囲はどんどん拡大し、最終的に、課税されるのは農民ばかりとなってしまいます。タイユ税は別名「農民税」とも呼ばれるようになりました。

タイユ税により、免税特権を持つ貴族はますます富み、庶民はどんどん貧しくなっていくという状況が生まれました。当時のフランスでは、3％の貴族が90％の富を独占していたとも言われています。

国家財政は火の車、民衆は重税にあえぎながら、貴族や僧侶は「どこ吹く風」。そんな状況にあったのが、革命前のフランスだったのです。

時のフランス国王・ルイ16世は、この状況の打破を目指します。貴族や僧侶たちに納税を求めるため、「三部会」を開催したのです。これは、聖職者、貴族、平民の3つの身分から代表者を集めて行われる会議でした。

三部会において、平民の代表者はタイユ税の減免を訴えました。しかし、聖職者と貴族は自分たちへの納税を回避しようとします。

三部会の決裂により、聖職者、貴族と平民はするどく対立するようになります。そしてついに平民が蜂起し、フランス革命が起きてしまったのです。