広島県は、新型コロナ後遺症について実施したアンケート調査の結果を公表しました。「後遺症がある」とした人のうち3割が、「社会生活への影響がある」と回答しています。
調査は、ことし2月、新型コロナのオミクロン株に感染した2623人を対象に実施し、727人が回答しました。調査では、「後遺症がある」とした人のうち、社会生活への影響について「とてもある」人が10%、「まあまあある」人が20%でした。
このうちの「とてもある」人は、休職するなど感染前の生活ができない状態だとしています。
後遺症の主な症状としては、▽「せき」が最も多く全体の42%、▽「けん怠感」が40%と続きました。
また、全体のおよそ7割の人が複数の症状を訴えています。
年代別にみると、40代が最も多く全体の33%、50代が32%と続きました。
県は、「今回の調査結果を広く知ってもらい、後遺症を診察する医療機関が少しでも増えるよう働きかけていきたい」としています。
